国内加工食品市場に関する調査を実施（2024年）

価格改定を主な背景に、2023年度の国内加工食品市場は拡大

～近年の成長要因は健康志向、備蓄用途、内食化～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の加工食品市場を調査し、現況、各分野（カテゴリー）別や品目別の動向、将来展望を明らかにした。

国内加工食品市場規模推移・予測

直近6年間（2018年度～2023年度）における15分野（カテゴリー）別の市場動向分布図

1.市場概況

2023年度の加工食品の市場規模は、前年度比102.7％の31 兆1,416億円（メーカー出荷金額ベース）を見込む。物価の高騰により、加工食品においても多くの品目で価格改定が行われたことが市場規模の拡大に繋がっている。しかしながら、金額ベースの市場規模は拡大したが、概して数量ベースでは減少している品目も多くあるとみられる。

コロナ禍では行動制限により、人流が抑制されたことで外食向け加工食品や土産物菓子が影響を受けた。また在宅勤務が進みオフィスワーカーの行動にも変化が生じたことで、コンビニエンスストアにおいて販売される加工食品は不調であった。2023年には行動制限が求められなくなったことから、コロナ禍で影響を受けた加工食品は全般的に回復に向かった。

また、コロナ禍では自宅で食事をする機会が増えたことから内食需要が増加したが、物価高や健康志向の高まりを受け、2023年度以降もこうした傾向は一定程度定着するものとみる。昨今の自然災害を受けて食品に対する備蓄といった需要も継続している。

2.注目トピック

カテゴリー別の市場動向

本調査における加工食品の15分野（カテゴリー）について、2018年度から2023年度（見込値）までの年平均成長率（CAGR）と、各15分野の2023年度の市場規模（見込値）との関係性から、直近6年間の分野別市場動向を分布図にまとめた。多くの分野で市場が拡大していることがわかるが、最大の要因は昨今の物価高が商品の価格に反映されていることである。また、コロナ禍により市場が拡大した個別品目に関しては、その後も一定程度の需要を維持している品目が散見され、それらの品目を含む分野が伸長している。

なかでも、インスタント・レトルト食品はその傾向が顕著である。コロナ禍や物価高から内食志向が進み、また時間を掛けずに簡便に調理することができることから、好調な品目が多い。また大地震や豪雨、台風などの自然災害に備えて、備蓄用食品として購入する消費者も多いと推察される。特に好調なのはオートミールである。市場規模は小規模ではあるものの、近年の内食化、健康志向、備蓄用途といった需要を満たす食品として大幅に拡大している。

3.将来展望

2028年度の加工食品の市場規模は33兆3,000億円（メーカー出荷金額ベース）を予測する。

一部で植物原料を中心に天候不順などの影響による調達難を要因としたコスト上昇や、為替の変動、特に円安進行による輸入原材料の価格上昇など、不安定な原材料コストが今後も続くことが想定されるものの、2022年度から2023年度にかけて見られたような多くの品目における値上げは徐々に落ち着きつつある。また、物価高による消費者の節約志向が強まり、大手食品メーカー企業のナショナルブランドと比較して、割安な⼩売企業のPB（プライベートブランド）に需要が流れるなどの動きが見られる一方、生活必需品を中心に、値上がり価格を許容せざるを得ない風潮が定着しつつある。こうしたなか、物価高騰による販売価格の改定の動きは徐々に落ち着くとみられることから、市場拡大のスピードも緩やかになると考える。

調査要綱

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