ブライダル市場に関する調査を実施（2022年）

2021年のブライダル関連市場規模（主要6分野計）は前年比117.6％の1兆4,945億円と復調の見込

～2021年は挙式披露宴が施行されるようになり、関連市場の回復につながり上昇に転じる見込～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のブライダル関連市場を調査し、主要分野別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

ブライダル関連市場規模推移

1.市場概況

2021年のブライダル関連市場規模（主要6分野）は前年比117.6％の1兆4,945億円の見込みである。
2020年は長く維持していた2兆円の大台を大きく割り込んだが、2021年は挙式披露宴が施行されるようになったことで、全体市場の50％以上を占める挙式披露宴・披露パーティ市場が回復に転じた。挙式披露宴については、2021年調査時予測より早く回復への兆しがみえてきたが、施行件数と組単価（1組あたりの施行単価）の完全回復には未だ至っていない。
また、結婚情報サービス・仲介業市場はパーティーやイベント開催に万全の感染対策が取られ、Withコロナの考え方が広がったことに加え、オンラインお見合いを併用することで市場回復につながっている。

2.注目トピック

挙式披露宴会場運営企業の新事業開発・多角化について

挙式披露宴会場を運営する有力企業の多くでは、国内の挙式披露宴事業に次ぐ事業の柱を構築するべく、コロナ禍前から模索が始まっていた。

新規事業としては、海外挙式プロデュース事業（日本人および日本人以外のローカル対象）や飲食事業、コンパクトな規模のホテル事業などが主流である。飲食事業では、数社がすでに事業基盤の構築にまで至っているが、こうした事例は参入事業者の一部の状況である。なお、コロナ禍でこれらのすべての新規事業が大きく影響を受けた。
また、すでに散見されてきたのが、結婚やプロポーズを支援する婚活事業やプロポーズ事業、挙式の替わりとなるフォトウエディング事業である。コロナ禍前から始まっていたこうした事業は、挙式披露宴事業に関連する事業であり、リソースにも共通する部分があることから、婚活事業以外の事業には着手しやすいという面がある。
全くの新規事業へ打って出るには、多くの資金や人材も必要であり、人材育成にかかる期間や時間を考慮すると、中長期的な視点も必要である。そのため、婚活事業への新規参入についてはM&Aを視野に入れた動きとなり、既存企業との業務提携で進められている。

3.将来展望

2022年のブライダル関連市場規模（主要6分野）は、前年比109.7％の1兆6,400億円を予測する。
2022年は年初からの感染拡大によりやや不透明感も出ていたが、秋の婚礼シーズンに向けた予約は順調であり、1組あたりの施行単価に直接関係する招待人数も増加傾向にある。
一方にはコロナ禍とは関係なく少人数化の傾向も存在するものの、平均招待客数はコロナ禍前に近い水準への回復の期待がある。2021年予約済で未施行の挙式（受注残）が順調に施行され、招待客数減少の影響が最小限で推移すれば、予測を上回る前年比2桁台の回復も見込まれる。

調査要綱

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