矢野経済研究所
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2020年の家庭用・オフィス用家具市場規模は前年比98.7%の1兆373億円

~コロナ禍の巣ごもり需要で家庭用家具は拡大するも、オフィス家具の需要減によって全体では微減で推移~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内における家庭用・オフィス用家具を調査し、市場規模、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。

家庭用・オフィス用家具市場規模推移・予測

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1.市場概況

2020年の家庭用・オフィス用家具市場規模は前年比98.7%の1兆373億円であった。家庭用家具は、コロナ禍で巣ごもり需要が拡大したことにより好調であったが、オフィス用家具は、オフィスの改装や移転の動きが停滞したことで家具の需要が減少したことから、市場全体では微減となった。

2.注目トピック

家庭用家具、オフィス用家具ともに環境問題への取り組みが進行

環境問題への対応が課題とされる中で、家具メーカーは、再生材を活用した商品の開発や家具の長寿命化設計、梱包の見直しによるゴミの削減などに取り組んでいる。また、家具を用いたカーボンオフセットプログラムサービスや家具のメンテナンスサービスなどを展開するメーカーもある。
「エシカル消費」という言葉の誕生やESG(Environment、Social、Governance)投資が広がる中で、家具ユーザーの環境意識は高まっているとみられ、家具関連事業者の環境に配慮した商品やサービスの開発は加速する見通しである。

3.将来展望

2021年の家庭用・オフィス用家具市場規模は前年比100.7%の1兆450億円と予測する。
家庭用家具はコロナ禍で急激に高まった需要が落ち着きつつある一方、オフィス用家具はコロナ禍で停滞したオフィス改装・移転の再開や新しいオフィススタイルを模索する動きにより需要が回復していることから、市場全体では微増で推移すると予測する。

調査要綱

1.調査期間: 2021年10月~12月
2.調査対象: 家庭用・オフィス用家具製造事業者、家具小売事業者等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話によるヒアリング、ならびに文献調査併用
<家庭用・オフィス用家具市場とは>
本調査における家庭用・オフィス用家具市場とは、家庭向けとオフィス向けに国内において製造販売、あるいは輸入販売される木製家具、および金属製家具を対象とする。なお、国内で製造し、輸出した家具は含まれない。
<市場に含まれる商品・サービス>
木製家具、金属製家具

出典資料について

資料名2021年版 家庭用・オフィス用家具マーケットの市場実態と将来展望
発刊日2021年12月28日
体裁A4 376ページ
価格(税込)165,000円 (本体価格 150,000円)

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