矢野経済研究所
(画像=LIGHTFIELD STUDIOS/stock.adobe.com)

コロナ禍で変化した新たな生活様式に向けて、大空間・大開口ニーズに加え、リモートワークのしやすさ、非接触型提案など住宅トレンドに変化

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の住宅トレンドを調査し、現況、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。

1.調査結果概要

コロナ禍での住宅トレンドの主流は自宅時間の豊かさであり、新しい生活様式に対応した、ニューノーマル時代の自宅時間をより豊かにする提案が増加している。在宅時間や在宅での子育て時間が増える中で、従来からの効率的に安心して家事ができる家事スペースやその動線の提案とともに、家で快適に仕事が行えるテレワーク環境や家族が安心して過ごせる住環境の提案を積極的に行うハウスメーカーが多くなっている。

2.注目トピック

コロナ禍で住宅トレンドは変化、人口減少時代のビジネスモデルの転換点に

大手ハウスメーカーの商品トレンドとしては、コロナ禍で変化した新生活に向けた、あるいは間取りの自由度を実現する「大空間・大開口」、パワービルダーとの差別化をはかる「高級路線」などをコンセプトとした提案が多くみられた。また、カーボンニュートラルの実現に向け、長期優良住宅やZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)、LCCM(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)住宅の普及に向けた取り組みも進む。

他方、都心の狭小地需要や都市部からの郊外移転、地方移住などニーズが多様化しており、中古住宅をはじめ、リフォーム・リノベーションといったストックビジネスに対する取り組みが加速化している。ハウスメーカー、パワービルダーとも、新築中心から中古住宅やリフォーム・リノベーションなどのビジネスに加え、住宅ライフサイクルにおける住宅サービス企業として、住宅関連の周辺事業への多角化への動きがみられる。

調査要綱

1.調査期間: 2021年8月~10月
2.調査対象: 大手ハウスメーカー、ハウスビルダー・工務店、マンションメーカー等
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、ならびに文献調査併用
<市場に含まれる商品・サービス>
(1)戸建住宅市場(2)マンション市場 (3)工法別住宅市場(プレハブ住宅、木造住宅、ツーバイフォー住宅、分譲マンション)(4)住宅の注目市場(高齢者住宅、賃貸住宅、中古住宅)(5)その他、関連市場

出典資料について

資料名2021年版 住宅トレンドの徹底分析
発刊日2021年10月28日
体裁A4 265ページ
価格(税込)165,000円 (本体価格 150,000円)

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