英語を学ぶ目的は、英会話スクール利用者、オンライン英会話利用者ともに「趣味・教養」「キャリアアップ」「仕事上で必要」が上位3位を占める
株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越 孝)は、語学ビジネスに関する消費者アンケート調査を実施し、多様化する学習ニーズを把握するとともに、英会話スクールとオンライン英会話のサービス利用状況やサービス乗換意向等を明らかにした。
英会話スクールまたはオンライン英会話で英語を学ぶ主な目的
英会話スクールまたはオンライン英会話で学ぼうと決めた理由
1.調査結果概要
本アンケート調査では、現在、英会話スクールまたはオンライン英会話で英会話を学習している20歳以上の男女400人を対象として、学習サービスの利用動向や実態について尋ねた。
まず、英会話スクール利用者とオンライン英会話利用者それぞれに対し、英語を学ぶ目的(複数回答)を聞いたところ、英会話スクール利用者は「趣味・教養」が最多で39.5%、オンライン英会話利用者も「趣味・教養」が48.5%で最多だった。また、次点は英会話スクール利用者は「キャリアアップ」で35.0%、オンライン英会話利用者も「キャリアアップ」で43.5%だった。3番目に多かったのは英会話スクール利用者は「仕事上で必要」で33.5%、オンライン英会話利用者も「仕事上で必要」で34.5%だった。
英語を学ぶ目的は、英会話スクール利用者、オンライン英会話利用者ともに「趣味・教養」「キャリアアップ」「仕事上で必要」がTOP3であった。英会話スクール利用者とオンライン英会話利用者の回答を比較すると、10ポイント以上差が開いた項目はない結果となった。
2.注目トピック
英会話スクールおよびオンライン英会話を選んだ理由
次に、英語を学ぶ方法として、英会話スクールとオンライン英会話を選んだ理由(複数回答)を尋ねた。英会話スクールを選んだ理由としては、「自分の理解レベルに合わせて指導してもらえる」が35.0%、「講師の指導レベルが高い」33.5%、「リーズナブルな料金でサービスを受けられる」30.5%が上位3位までの回答だった。
一方、オンライン英会話を選んだ理由は、「リーズナブルな料金でサービスを受けられる」が54.5%、「自分の理解レベルに合わせて指導してもらえる」は41.0%、「通学の必要がない」31.5%が上位3位であった。
英会話スクール利用者とオンライン英会話利用者の回答比率の差が大きい(10ポイント以上)項目は、英会話スクール利用者とオンライン英会話利用者共通の選択項目としては「リーズナブルな料金でサービスを受けられる」(オンライン英会話+24.0ポイント)、「講師の指導レベルが高い」(英会話スクール+18.5ポイント)が挙げられる。
英会話スクール利用者とオンライン英会話利用者独自の選択項目の中では、英会話スクールの「一緒に学ぶ仲間づくりができる」が、オンライン英会話の「人と会う必要がないため、気を使わなくてよい」と比較して15.0ポイント高い結果となった。
調査要綱
1.調査期間: 2024年6月~8月 2.調査対象: 日本国内在住の英会話スクールまたはオンライン英会話を利用している英語学習者 3.調査方法: インターネットアンケート調査 |
<本消費者アンケ―ト調査とは> 本アンケート調査は、日本国内で提供されている英会話スクールとオンライン英会話※について、現在英会話スクールまたはオンライン英会話で英会話を学習している国内在住の20歳以上の男女400人に実施した。アンケート調査は2024年6月に行い、学習サービスの利用動向や実態について分析した。 ※本調査における英会話スクールとは、教室に通い、講師から英語を学ぶ学習サービスを指し、コーチング型サービスも含む。オンライン英会話は、PCやスマートフォンなどの画面のある通信機器を利用し、遠隔地の講師から英語を学ぶ学習サービスを指す。調査対象者が英会話スクールとオンライン英会話のどちらも利用している場合は月謝(1カ月当たり費用)の高いほうに振り分けて集計した。 また、調査結果は男女別、年代別(①20~29歳、②30~39歳、③40~49歳、④50~59歳、⑤60歳以上)で分析した。 |
<市場に含まれる商品・サービス> 英会話スクール、オンライン英会話 |
出典資料について
資料名 | 2024 語学ビジネス市場の実態と展望 ~消費者調査編~ |
発刊日 | 2024年08月30日 |
体裁 | A4 232ページ |
価格(税込) | 132,000円 (本体価格 120,000円) |
お問い合わせ先
部署 | マーケティング本部 広報チーム |
住所 | 〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2 |
電話番号 | 03-5371-6912 |
メールアドレス | press@yano.co.jp |
©2024 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。