矢野経済研究所
(画像=MVProductions/stock.adobe.com)

2022年度のME機器（治療機器）市場は、前年度比1.9％増の1,796億7,600万円

～2023年度は補助金終了と電気代高騰などから病院収支が悪化しているものの、部材不足や物流問題がおさまり、同市場は前年度比7.7％増の1,935億900万円を予測～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のＭＥ機器（治療機器）市場を調査し、市場の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

1.調査結果概要

本調査では、病院や一般診療所等で使用されるＭＥ（Medical Engineering）機器のうち、32項目（54区分）の治療機器を対象としている。
2022年度は、新型コロナウイルス感染拡大防止支援に関連した補助金等により需要が拡大した製品については、一部製品で前年度に続き購入増があったものの、前年度からは反動減となった製品も多かった。一方、受診控えが解消され、手術件数の回復などで病院収支が好転し、新規・更新需要が発生した製品群（市場）、コロナ禍以降も低調となった製品群などもあった。そうしたことから、2022年度のME機器（治療機器）市場は、前年度比1.9％増の1,796億7,600万円と推計した。

2.注目トピック

変化するME治療機器市場

ME治療機器市場に影響を与える要因としては、手術や各種の処置件数、診療報酬改定等の基本的な要因、がん対策等の医療施策、地域医療構想、消費増税に加え、新型コロナウイルス感染症のパンデミック等の特殊要因があげられる。

2022年度までの要因としては、コロナ禍の影響が大きく、プラス面としては感染拡大防止に関連した補助金・支援金を活用した治療機器購入拡大など、逆にマイナス面としては患者数減少による手術件数の減少などが挙げられる。さらに、世界的な材料費や輸送費の高騰による生産コスト上昇や、半導体不足の影響による納期遅延、円安による輸入製品の価格上昇等が加わっている。​2023年度に関しては、補助金・支援金終了と電気料金高騰などにより、大規模病院で年間費用が2～5億円のアップとも言われている。また、2024年度から本格的に始まる医療従事者の働き方改革への対応などの経費増が病院収支に与える影響があり、一方で円安状況に変化はない。
こうした状況下であるが、コロナ禍で滞っていた更新需要が根強いこと、部材不足や物流問題などがおさまりつつあり、2023年度のME機器（治療機器）市場は前年度比7.7％増の1,935億900万円になると予測する。

調査要綱

1.調査期間： 2023年4月～10月
2.調査対象： 国内メーカー及び輸入製品の製造販売業：販売元
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含）、電話による取材調査、ならびにアンケート調査併用
＜ME機器（治療機器）市場とは＞
本調査におけるＭＥ（Medical Engineering）機器市場とは、病院や一般診療所等で使用される治療機器、32項目（54区分）を対象とし、国内メーカー及び輸入製品の製造販売業：販売元ベースで算出した。
本調査では、「手術室（Operation Room）等の設備機器※」「レーザー治療装置」「特定領域高額機器」「特定領域中級・普及型機器」「内視鏡下（腹腔鏡下・胸腔鏡下）外科製品」の計5セグメントに分類し、市場を分析している。 ※ 在宅レンタル用・パブリック（公共施設等）設置の機器を含む。
＜市場に含まれる商品・サービス＞
内視鏡下外科（腹腔鏡・胸腔鏡他）手術製品、ベンチレータ、全身麻酔器、除細動器・デフィブリレータ、電気メス・バイポーラ・アルゴンガス、超音波凝固切開装置・超音波吸引装置、Nd:YAG・Ho:YAG・KTP/YAG・KTP、CO2レーザー、高出力半導体レーザー、PDT、レーザー心筋血管新生術/心筋血行再建術、（疼痛緩和）半導体レーザー治療器、（直線偏光）近赤外線・赤外線治療装置、あざとり・美顔用レーザー装置、美容形成外科関連製品 脱毛・しわとり・下肢静脈瘤、（経尿道的）結石破砕装置、BPH治療製品、ESWL、ハイパーサーミア（温熱療法加温装置）、IABP装置、自己血回収装置・回収式自己血輸血装置、コンティニアス・パッシブ・モーション、タニケットシステム、骨電気刺激装置／超音波骨折治療器、低周波治療器／浮腫治療器、パワーインスツルメンツ、ガンマナイフ、定位脳手術装置／定位・高精度放射線治療システム、手術室用顕微鏡・ナビゲーションシステム、ネブライザー、滅菌コンテナーシステム、鋼製手術器具・器械

出典資料について

資料名2023年版 機能別ME機器市場の中期予測とメーカーシェア（治療機器編）
発刊日2023年11月24日
体裁A4 701ページ
価格（税込）165,000円　（本体価格 150,000円）

お問い合わせ先

部署マーケティング本部　広報チーム
住所〒164-8620　東京都中野区本町2-46-2
電話番号03-5371-6912
メールアドレスpress＠yano.co.jp

©2024 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。