セールスキャリアエージェント
滝本 有希 執行役員
コロナ禍を経て、外資系企業の日本における事業拡大の意向は増えており、それに伴い採用活動も活発化の傾向にあります。
日本貿易振興機構「外資系企業ビジネス実態アンケート」の結果によると、国内における今後の事業拡大意向について「強化・拡大」の意向が56.1％（前回調査より3.5ポイント増）と、新規拠点の設置など拡大志向が見られます。
同時に、同調査で「人材確保の状況と外国人材の就労・在留円滑化」の項目を見ると、「IT・技術人材」「営業・マーケティング人材」で採用難、英語等外国語能力不足を課題と考える企業が多いようです。
こうした中で、採用が順調に進んでいる企業の特徴は「このポジションでは何を求めるのか」を明確にしていることです。国内市場向けであれば外国語力は必須でなく「売る力」を優先し、海外市場向けであれば業界経験＋外国語力を求めるなど、入社後のミッションと求めるスキルを明確にすることで、採用がスムーズに進みます。
外資系企業に転職した営業職の方の多くは「売る力」に長けていると考えられます。日系企業よりも実力主義の傾向にあるため、自律自走ができないと採用には至りません。
そうした中で、求職者が外資系企業に求める大きな要素として「実力主義（評価制度の詳細）」「ワークライフバランス」があります。求職者に対し、この点を選考の中でしっかりと伝えられている企業が求職者からも選ばれていると言えるでしょう。
一方、この点を表面的な魅力と捉えて外資系企業へ転職し、失敗する求職者も少なくありません。「考えていた以上に実力主義だった」「社風が合わない」など、認識の乖離が主な理由のようです。環境要因でなくあくまでも自己責任で対価を得られることを正しく把握できないと、外資系企業での活躍は厳しいでしょう。
そうした自身の特性は求職者自身も意外と認識できていない場合もあります。求職者と企業が互いの認識をすり合わせ、求職者の根本の性質を見抜くことが、長期的に活躍できる採用につながります。
