啓発活動を通じ、女性のヘルスリテラシー向上をサポートする大塚製薬の「女性の健康推進プロジェクト」は、35～59歳の女性を対象に「大塚製薬 女性のヘルスリテラシー調査（2023年度）」を実施した。その結果、40％もの女性が女性特有の不調に対し、自身での対処も医療機関の利用もしていないと回答した。女性役員比率3割達成は、女性のヘルスリテラシー向上・健康課題の解決が鍵であることも明らかとなった。
ここ数年で、「フェムテック」や「フェムケア」といったワードの注目度が急上昇し、女性特有の健康問題への意識が高まっていることがうかがえる。そのような中、6月には政府が東証プライム上場企業を対象に「2030年までに女性役員比率を30％以上とする」ことを目標として掲げ、女性たちは今後さらなる活躍が期待されている。
一方で、その活躍を妨げている一因としてPMS（月経前症候群）や更年期の諸症状など女性特有の健康問題が挙げられる。大塚製薬は、女性たちの持つ力を最大限発揮させるためには、女性ならではの健康問題に正しく対処するための「ヘルスリテラシー」が重要であると考えているという。その現状を探ることで、女性たちが自分自身のからだと向き合うきっかけにして欲しいという想いとともに、世の中全体でも「女性の健康」について考える機会としてもらうべく、今回の調査結果を発表した。
女性特有の不調に対し、自身での対処（セルフケア）も、医療機関などの利用もしていない人は40％にも及んだ。婦人科検診を受診していないと回答した人は約4割となった。
受診していない人の理由としては、「必要性を感じていない（31％）」「費用が高そう・費用が高いから（24％）」などの回答が上位になった。
かかりつけ婦人科医がいる人は全体の約4割だった。一方、婦人科・婦人科医に対するイメージを聞くと、かかりつけ婦人科医がいるいないに関わらず、「もっと身近であってほしい」と約9割が思っている。
女性ホルモンの知識がないと回答した人は70％もいた。知識がある人はその対処・対応として生活習慣において健康のための行動に移している。8割近くの人が、企業における女性の健康のための取り組みが不十分だと感じていた。自身での対処（セルフケア）に加え、医療機関も利用をしている人の方が両方を行わない人に比べて、日々の生活に対する満足度が高いことが明らかになった。
［調査概要］
調査対象：全国の日本人女性35～59歳2826人
調査実施時期：4月
調査方法：インターネット調査
