クリーニング関連市場に関する調査を実施（2021年）

2020年の国内クリーニング関連市場は前年比81.3%の2,825億円

～持ち直しの兆しを見せた2019年から一転、2020年は大幅な減少に～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のクリーニング関連市場を調査し、市場規模や、販路別等の動向を明らかにした。

国内クリーニング関連市場規模推移（販路別）

コインランドリー市場規模推移・予測

1.調査結果概要

2020年の国内クリーニング関連市場（一般家庭向けのクリーニング店、コインランドリー、無店舗・宅配型のクリーニング店を合算）は、事業者売上高ベースで前年比81.3%の2,825億円と推計した。市場は、持ち直しの兆しを見せた2019年から一転して大幅な減少に転じた。販路別にみると、一般的な店頭型の「クリーニング店」は同72.0%の1,723億50百万円と、コロナ禍に見舞われた2020年は深刻な落ち込みを見せている。一方、「コインランドリー」は同102.1%の1,001億円、「無店舗・宅配型」では同100.5%の100億50百万円と、従来の成長ペースからは大幅に鈍化したものの微増を確保した。

2020年は、新型コロナウイルス感染拡大に伴うテレワークの普及や、ワイシャツやスーツを中心としたアパレル製品の販売不振の影響を受け、クリーニング業界にとっては総じて厳しい1年となった。インターネットを利用した宅配クリーニング業者等の急成長に伴って「無店舗・宅配型」ルートの成長がこれまで目立っていたが、2020年にはその成長にも急ブレーキがかかった。また、コインランドリーは、郊外型の大型店や、カフェやコンビニ等の併設店舗など、新しい店舗スタイルが広がったことで利用率も上昇し、これまで好調を維持してきたものの、コロナショック長期化の影響も受け2020年には成長率が大幅に鈍化した。しかし、中でも最も厳しい状況に置かれたのは、従来からある「クリーニング店」であり、近年は市場規模の縮小傾向が一貫して続いている。

2.注目トピック

コインランドリー市場の動向

コインランドリー市場は、2020年の新型コロナウイルス感染症に伴う緊急事態宣言発出時において営業自粛要請の対象業種とはならなかったため、他の業種と比べれば比較的影響は軽微だったとみられる。また、第1回の緊急事態宣言が解除された6月以降、梅雨時期の長期化など天候要因も後押ししたことで稼働率が高まった施設も少なくない。しかしながら、4～5月にかけて一時的に前年同月比マイナス10～20％まで落ち込んだ施設も多く、その後のコロナショック長期化の影響も受け、成長率はこれまでよりも鈍化し、2020年のコインランドリー市場規模は前年比102.1%の1,001億円に着地した。

一方、2021年に入り、好調な業績と店舗拡大を続けるコインランドリー事業者がいる一方で、拡大ペースが急激に鈍化し既存店の売上高が前年比で減少を続けるなどの不調なコインランドリー事業者も増えてきており、市場の拡大ペースは今後大きく鈍化していく可能性が高い。そのため、2021年には前年比101.0%となる1,011億円、2022年には同100.5%となる1,016億円規模で推移していくものと予測する。

今日のコインランドリー市場は、異業種からの新規参入も増え、競争が激化してきたことで、カフェやコンビニ、洗濯代行業などを併設した有人店舗や、美容室のようなモダンな空間作りなど、店舗の形態が多様化している。また、IoT技術やスマホと組み合わせ、利用者の利便性を高めた設備機器も普及するなど、従来の競争要因とは異なる利便性の打ち出しが浸透し始めている。いずれにしても、参入プレイヤーが増加してきたことで競争環境は厳しくなっており、今後は既存事業者間での競争の優劣が鮮明になっていく可能性が高い。

調査要綱

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