(画像=食品産業新聞社)
農研機構は1月14日、水稲作でカリの施肥量を半減またはゼロに抑制するための条件を明らかにし、「水稲作でのカリ施肥指針マニュアル」にまとめ、公表した。
肥料の3要素の一つであるカリ（加里）は、全量を輸入に依存しており、国際価格は高値基調にある。この施肥量を抑制できれば水稲作コスト削減に繋がると考えたのが今回の研究を開始したきっかけ。
農研機構では、山形、新潟、三重、宮崎、鹿児島の各県と連携し、カリ施肥量を減らした水田での稲の生育とカリ収支（水田への出入り量）を調査。これに基づき、「稲藁が還元されつつ、交換態カリ（土壌中に保持されているカリのこと）量などが一定の条件を満たす水田」では、カリ施肥量を半減させても収量は減らず、土壌のカリ収支もマイナスにならずに維持されることを明らかにした。また、この条件の水田に「牛糞堆肥が10a1t以上施用されていれば」その年のカリ施肥量はゼロでも問題ないことも示している。
マニュアルによると、コスト的には「10a3kgカリ施肥量を減らした場合、1,056円削減できる」という。
〈米麦日報2021年1月15日付〉
