靴小売大手企業3社とスポーツショップ大手企業4社の全国店舗数を調査
～靴小売大手3社の店舗数は2,670店舗／スポーツショップ大手4社は606店舗～
株式会社 矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は国内の主要な靴専門店、スポーツショップの店舗数を調査し出店エリアの人口統計を分析し、現状の課題などを明らかにした。
靴小売大手企業3社の全国店舗数と店舗当たり人口
スポーツショップ大手企業4社の全国店舗数と店舗当たり人口
1.調査結果概要
本調査における靴小売大手企業3社の店舗数は2024年6月時点で2,670店舗、日本の人口※に対する全国の店舗当たり人口は47,246人であった。店舗数は、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、大阪府の順に多く、首都圏での多さが目立つ。また、店舗当たり人口は福井県、島根県、山口県、鳥取県、山梨県の順に多い。全体的に、東北の店舗あたり人口が少なく、西日本の店舗あたり人口が多い。
また、本調査におけるスポーツショップ大手企業4社の店舗数は2024年6月時点で606店舗、日本の人口※に対する全国の店舗当たり人口は208,162人であった。店舗数は愛知県が最も多く47店舗、次いで千葉県と東京都が33店舗、北海道、大阪府、福岡県が31店舗と続き、人口規模と比較して北海道の店舗数がやや多い。
※出所：総務省「令和2年（2020年）国勢調査（都道府県別人口総数）」
2.注目トピック
国内の人口減少に伴い、靴小売店やスポーツ用品店の統廃合が進んでいる。コロナ禍による業績低迷によって、集客力の低い店舗や店舗運営のための維持・管理コスト（ランニングコスト）が高く採算性が合わない店舗を中心に整理が進み、立地や競争環境に応じてブランド名称あるいは業態を使い分けるなど、店舗戦略が多様化している。
また、他の消費財分野と同様、靴やスポーツ用品においても、インターネット通販（EC）の存在感が増している。インターネットで購入した商品の店頭での受け取り、店舗在庫の情報提供、インターネット購入と店頭購入の際のポイントサービスの共通化など、購入形態に関係なく一貫したサービスを提供する施策（オムニチャネル戦略）が行われている。
こうしたなか、消費者需要を喚起するべく、実店舗に注力する動きがある。消費者にとって使用感や着用感の確認が必要な商品もあることから、各店舗では売場スタッフによるカウンセリングや、実物を見ながら品質を確認することができる試着スペースを増やすなど、消費者需要に対応する売り場づくりに努める企業が増えている。
調査要綱
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1.調査期間： 2023年7月～2024年7月 2.調査対象： 靴小売大手企業3社、スポーツショップ大手企業4社 3.調査方法： 当該企業の店舗数データ（公表資料）、GIS（地図情報システム）を用いたデータ集計 |
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＜靴小売大手企業3社とスポーツショップ大手企業4社の店舗数調査とは＞ 本調査における靴小売大手企業3社店舗数調査とは、株式会社エービーシー・マート、株式会社チヨダ、株式会社ジーフット3社のうち矢野経済研究所で確認できた全国2,670店舗（2024年6月時点）を対象とした。 また、本調査におけるスポーツショップ大手企業4社の店舗数調査とは株式会社アルペン、ゼビオホールディングス株式会社、株式会社メガスポーツ、株式会社ヒマラヤ4社のうち矢野経済研究所で確認できた全国606店舗（2024年6月時点）を対象とした。 いずれも当該靴小売大手企業3社が運営する店舗数データ、当該スポーツショップ大手企業4社が運営する店舗数データとGIS（地図情報システム）を用いて、エリア別、企業別、ブランド別、業態別などに立地環境を調査し、人口統計を交えて定量的に考察する。なお、都道府県別人口総数は総務省「令和2年（2020年）国勢調査」より引用している。 |
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＜市場に含まれる商品・サービス＞ 株式会社エービーシー・マートにつき、ABC-MART、GRAND STAGE ほか計4ブランド、株式会社チヨダにつき、東京靴流通センター、シュープラザほか計10ブランド、株式会社ジーフットにつき、グリーンボックス、アスビーほか計6ブランド、株式会社アルペンにつき、 スポーツデポ、アルペン、アウトドアーズの3ブランド、ゼビオホールディングス株式会社につき、ゼビオ、ヴィクトリアの2ブランド、株式会社メガスポーツにつき、オーソリティ、 株式会社ヒマラヤにつき、ヒマラヤを集計対象店舗とした。 |
出典資料について
| 資料名 | 2024年版 スポーツ関連ショップのエリアマーケティング戦略 |
| 発刊日 | 2024年08月22日 |
| 体裁 | A4 202ページ |
| 価格（税込） | 198,000円 （本体価格 180,000円） |
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