宝飾品（ジュエリー）市場に関する調査を実施（2024年速報）

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2023年の国内宝飾品小売市場規模は前年比102.3％の1兆462億円

～景気好調を受けて1兆円規模を維持～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内宝飾品（ジュエリー）市場について調査を実施し、2023年の市場規模実績値、2024年予測値を速報として公表する。

国内宝飾品（ジュエリー）市場規模推移

(画像=矢野経済研究所)

調査結果概要

＜市場概況、将来展望＞
2023年の国内宝飾品（ジュエリー）小売市場規模は前年比102.3%の1兆462億円と、2008年以降14年ぶりに1兆円規模まで回復をした2022年に続いてさらに拡大した。

株高などを背景とした景気好調感を受けて、富裕層を中心にジュエリー購買に繋がったことに加え、2023年５月に新型コロナウイルス感染症の位置づけが5類感染症へ移行されたことから、消費者の外出機会が増え、百貨店や商業施設への来場が増えたことも市場拡大の要因として挙げられる。

2024年も国内の株高傾向が見込まれることなどから富裕層を中心とした需要は継続するとみており、2024年の国内宝飾品（ジュエリー）小売市場規模は、前年比104.7%の1兆953億円を予測する。

＜注目トピック～ブライダルジュエリーに回復の兆し＞
2023年後半になって、ブライダルジュエリーに明るい兆しが見えてきた。その要因は、素材価格の高騰による販売価格アップである。結婚するカップルにおける結婚指輪の取得率は9割を超えている（矢野経済研究所推計）。そのため、価格が上がっても購入する傾向がある。またコロナ禍後、外出機会が増え、出会いの場が増加していることも婚姻組数に好影響を与えたものとみる。

一方で、若者を中心に結婚に対して必要性を感じなくなってきているという意識の変化もある。コロナ禍で生活様式が見直されるなか、今後、結婚という形式にとらわれないカップルが増加することも予測され、ブライダルジュエリー業界にとっては需要の底上げが必要とされている。

調査要綱

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