矢野経済研究所
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withコロナの継続で堅調に推移する自家需要

~コロナ禍のストレス発散でプチ贅沢消費の好調が継続、手土産等の回復が期待される~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内の和洋菓子、デザート類市場を調査し、製品セグメント別の動向、チャネル別の動向、参入企業の動向、将来展望を明らかにした。

和洋菓子・デザート類市場規模推移・予測

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2020年度の和洋菓子・デザート類市場の流通チャネル別構成比

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1.市場概況

和菓子、洋菓子、デザート類(ヨーグルト、プリン、ゼリー、その他チルドデザート類)、アイス類(アイスクリーム類、氷菓)を合計した2020年度の和洋菓子・デザート類市場規模(メーカー出荷金額ベース)は前年度比6.2%減の2兆1,421億円と推計した。2020年度はコロナ禍で急速に市場環境が変化し、以前まで好調に推移していた、国内外の観光客や出張客などによる土産需要が大幅な減少を余儀なくされ、和菓子、洋菓子ともに、製造小売系企業が厳しい事業環境下に置かれた。

また、新型コロナウイルス感染拡大防止対策の一環から、企業等の法人会合が軒並み見送られ、冠婚葬祭などの行事も延期または規模縮小での開催となった。和菓子や洋菓子は、こうしたイベント行事の手土産としても多く利用されていたことから、店頭販売以外のこうした需要も大幅な縮小を余儀なくされた。

一方で、自家需要については、外出自粛が継続する中、身近なところでできるプチ贅沢としての需要を取り込み、和菓子・洋菓子ともに堅調に推移した。

2.注目トピック

流通チャネル別動向

2020年度の和洋菓子・デザート類市場規模における流通チャネル別構成比は、量販店が40.8%、コンビニエントストア(CVS)が23.2%、百貨店が14.0%、専門店・路面店(SC内専門店含む)が7.2%、通販が4.8%、駅関連が2.3%、SA・PAが0.9%、空港が0.3%、その他が6.5%となった。全般的なギフト需要の縮小に伴い、同需要の多い百貨店が構成比を落としたほか、観光土産などの手土産需要の縮小に伴い、駅関連や空港、SA・PA(高速道路のサービスエリア等)などの交通拠点も大きく縮小した。一方、身近なところで買い物ができる量販店・スーパーは好調に推移した。

3.将来展望

2021年度の和洋菓子・デザート類市場(メーカー出荷金額ベース)は、前年度横ばいの2兆1,419億円を予測する。同年度は概ね2020年度と同様に、コロナ禍で在宅時間の増加や外出機会の減少から、手土産などのギフト需要が低調な状態が続いた。特に、断続的な緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発出されたことや、夏の第5波の影響も大きかった。

一方、そうしたなかにあっても、一度目の緊急事態宣言中のような巣ごもり需要は発生せず、またコロナ禍以前より、一段低い人出状況の継続が見受けられた。年度後半は、ワクチン接種の広がりとともに徐々に人出も回復し、長い自粛生活の反動もあって、日帰り・宿泊旅行や帰省などで人の移動が増え、それに伴う手土産等の需要も回復がみられた。

調査要綱

1.調査期間: 2021年11月~2022年2月
2.調査対象: 和菓子・洋菓子・デザート・アイス類のメーカー、卸売業、小売業、その他関連団体等
3.調査方法: 当社専門研究員における直接面接取材(オンラインを含む)及び、電話取材、アンケート調査、文献調査併用
<和洋菓子・デザート類市場とは>
本調査における和洋菓子・デザート類市場とは、和菓子(どら焼きや大福などの生菓子や半生菓子、干菓子、焼菓子等)、洋菓子(ケーキやシュークリームなどの生菓子や半生菓子、焼菓子等)、デザート類(ヨーグルトやプリン、ゼリー、その他カップデザート類等)、アイス類(アイスクリームや氷菓等)の4分野を対象とし、メーカー出荷金額ベースで市場規模を算出した。
なお、2020年度までのアイス類市場規模は、一般社団法人日本アイスクリーム協会より引用している。
<市場に含まれる商品・サービス>
和菓子(製造小売系 / 流通系)、洋菓子(製造小売系 / 流通系)、ヨーグルト(ソフト / プレーン / ハード / ドリンク)、デザート(プリン / ゼリー / その他チルドデザート)、アイス類(パーソナル / マルチパック / プレミアム / 業務用)

出典資料について

資料名2022年版 菓子産業年鑑 ~和・洋菓子、デザート編~
発刊日2022年03月10日
体裁A4 704ページ
価格(税込)132,000円 (本体価格 120,000円)

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