2023年度の主要6分野の住宅向け建材市場は前年度比3.5％増となる1兆5,530億円と推計
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の主要6分野の住宅建材市場を調査し、各分野ごとに現況、および将来展望を明らかにした。
主要6分野の住宅建材市場規模推移・予測
1.市場概況
2023年度の主要6分野の住宅建材市場（建築仕上材料等を主とし、構造材・住宅設備機器・植栽等を除く）は、メーカー出荷金額ベースで前年度比3.5％増となる1兆5,530億円と推計した。
住宅向け建材の市場は、主に新設住宅着工戸数の推移に影響される。2023年度における新設住宅着工戸数（国土交通省）は、前年度比7.0％減の800,176戸であった。それらに伴い建材メーカー各社の販売数量は全体として減少傾向であったが、原燃料費や輸送費上昇による製品価格への転嫁が進み、販売数量の減少をカバーしたことから市場規模は増加に転じた。
2.注目トピック
カーボンニュートラルを実現するような建材製品
住宅建材市場において、「環境」というキーワードは欠かすことのできないものとなっている。
例えば住宅の断熱性に寄与する建材は、建材それ自体が住宅の省エネ性向上に直結するものである。それらの他にも、近年は建材の製造プロセスにおいて、カーボンニュートラルを実現するような建材もクローズアップされている。
2020年のカーボンニュートラル宣言以降、建材メーカー各社において試行錯誤がなされており、2023年頃より具体的な製品・アイテムの開発や、製造工程におけるカーボンニュートラルを達成した事例が出現している。
3.将来展望
2024年度の主要6分野の住宅建材市場は、前年度比1.4％増の1兆5,740億円と予測する。
新設住宅着工戸数が伸び悩む中で、各建材における販売数量の縮小が見込まれるが、新規用途の開拓やリフォーム向け建材が需要を下支えすると共に、高付加価値品へのシフトや製品価格の改定効果が金額ベースでの市場規模の維持・拡大に寄与する見通しである。
調査要綱
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1.調査期間： 2024年4月～7月 2.調査対象： 国内主要住宅建材メーカー 3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、アンケート調査、ならびに文献調査併用 |
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＜住宅建材市場とは＞ 本調査における住宅建材市場とは、①木質系、②窯業系、③金属系、④プラスチック系、⑤断熱材、⑥インテリアの主要6分野の住宅向け建材を対象とする。 建築仕上材料等を主とし、構造材・住宅設備機器・植栽等を除く。また、住宅向け（新築及び既築）を対象とするが、一部非住宅向け建材が含まれる。 対象製品の詳細は以下の通り ①木質系：木質ボード、複合フローリング、木質住機 ②窯業系：石膏ボード、窯業系サイディング、ALC、タイル、セメント系瓦 ③金属系：アルミサッシ、シャッター、金属サイディング、金属屋根、玄関ドア ④プラスチック系：塩ビ系床材、建材畳（化学畳）、樹脂サッシ ⑤断熱材：グラスウール、ロックウール ⑥インテリア：壁紙、じゅうたん・カーペット、カーテン、ブラインド・スクリーン |
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＜市場に含まれる商品・サービス＞ ①木質系建材市場、②窯業系建材市場、③金属系建材市場、④プラスチック系建材市場、⑤断熱材市場、⑥インテリア市場 |
出典資料について
| 資料名 | 2024年版 住宅産業白書（建材編） |
| 発刊日 | 2024年07月29日 |
| 体裁 | A4 548ページ |
| 価格（税込） | 165,000円 （本体価格 150,000円） |
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