住宅建材市場に関する調査を実施（2023年）

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2022年度の住宅向け建材市場は新設住宅着工戸数が減少したものの、住宅リフォームの市場成長、住宅価格の上昇などにより前年度並みに推移

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の住宅建材市場を調査し、各分野ごとに現況、および将来展望を明らかにした。

1.調査結果概要

2022年度の国内住宅建材市場規模は、新設住宅着工戸数が伸び悩んだものの、住宅リフォーム市場の成長や資材価格の改訂が下支えし、前年度並みで推移した。なお、人手不足や賃上げによる人件費上昇、原燃料価格の上昇に伴う資材価格の高止まり、これらの要因を反映した住宅価格の上昇などが建材市場にも影響し、今後需要の減少が懸念される。

2.注目トピック

今後の住宅建材市場の動向

2030年度の住宅向け建材市場を予測すると、国内の人口・世帯数の減少に伴い新築住宅着工戸数の減少が見込まれる一方、付加価値の向上やインフレ等の影響により、製品単価の上昇が見込まれるため、金額ベースによる住宅建材市場としては減少幅はそれほど大きなものにならないと考える。

一方、建材メーカー側の視点においては、ソフト面では健康・介護や女性活躍、子育て支援などに、ハード面では度重なる自然災害への対策として高耐震や高耐水性能の強化に、あるいは脱炭素といった社会課題に、適切に対応していくことで企業の存在意義を高めていくものと思われる。

調査要綱

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