日本給食サービス協会は2月16日、第43回フード・ケータリングショーの一環として、協会主催セミナーを開催した。協会会員の東京天竜、中村学園事業部、レパストの3社が、アスリート食についての取り組みをそれぞれの観点から発表した。
セミナーは、給食現場で起こる諸問題に対して会員企業が改善、工夫した取り組みを共有し、業界全体の底上げを図るもので、2022年で16回目を数える。発表テーマは2年ごとに更新され、2022年のテーマは2021年に引き続き、「スポーツ栄養」。
開催にあたり西脇司会長(日本ゼネラルフード社長)は、「協会の会員会社には、安全・安心で美味しい食事を提供するとともに、トップアスリートのみならず、社会人や学生アスリートに対して、それぞれの競技に合ったバランスのよい食事を提供することを給食サービスとして関わっている企業がたくさんいる。2008年に公認スポーツ栄養士の認定制度も始まり、給食会社にも資格取得者が徐々に増えてきている。奇しくも、中国北京冬季オリンピックでアスリートの活躍が日々紹介され、アスリートへのリスペクトが高まっている。その中で企業としてスポーツ栄養に関して元気に取り組んでいる事例を紹介していただく」とあいさつした。
東京天竜で栄養アドバイザーを務めるOffice LAC-U(ラック・ユー)代表の石川三知氏はアスリートサポ―トの事例を紹介しながら、サポートをする上で必要な専門的な知識、能力について解説。
中村学園 中村学園事業部の飯田純氏と濵田綾子氏は、グループ法人3者で連携したジュニアアスリート支援事業を紹介。学生食堂・寮食を活用した一汁三菜ランチの提供を通して、自己管理能力を促進させる意義を訴えた。
レパストの清野英敏氏は実業団・クラブチームが抱えている4つの課題を紹介して、その課題解消に取り組み、選手・チームを目標達成に向かわせることが給食委託会社の責務であると結論付けた。
東雅臣・協会教育研修委員長(東京天竜社長)は3社の発表後、「この10〜15年の間にスポーツに携わりたい栄養士さんが増えたと実感している。テーマであるスポーツ栄養に関しても多くの企業から声が上がっているが、実際に事業としてやっていくには厳しい環境下である。発表できる企業も少ないことを改めて実感している。ただ将来、スポーツ栄養に関することが当協会、あるいは我々の業界全体でひとつの核になることを望んでおり、日本の食活動になることを祈念している」と期待をかけた。
