インバウンド増加、コロナ禍突入、アフターコロナなど、事業環境が目まぐるしく変わる中、経営者にはこれまで以上に時代を読む力が求められている。新たな事業環境下で新たなビジネスのアイデアを得るには、触れたことのない体験に挑戦するのも有効だ。本記事では、アイデアの素になりそうな体験を4つ紹介する。
大豆を使った健康志向のハンバーガー
健康志向の高まりや菜食主義の浸透などに伴い、人気を博しているのが動物性の食材を使っていない「グリーンバーガー」だ。個人経営のハンバーガーショップの他、ハンバーガー大手のモスバーガーも定番メニュー化している。
モスバーガーが提供するグリーンバーガーは、2020年3月に初めて発売され、第2弾として2021年3月に「グリーンバーガー＜テリヤキ＞」（税込み580円）を発売した。この商品は上からバンズ、細切りレタス、ソイパティ（大豆のハンバーグ）、トマト、グリーンリーフ、バンズで構成される。
食材の製造工場・店舗では動物性食材を含む製品を使い、一部の副原料には野菜や穀物以外の原料も用いているため、完全な菜食主義者向けではない。それでも、時代の潮流を知る上で食べてみるのも良いだろう。
テスラのEVレンタル
世界的な「脱炭素」の流れの中、電気自動車（EV）をはじめとした電動車が浸透し始めている。中でもCEOのイーロン・マスク氏がツイッター社の買収などで世間を騒がせる米国のEVメーカー「テスラ」は時価総額で世界1位の自動車メーカーとなっており、日本国内でも走っている姿を見る機会が増えてきた。
いずれ電気自動車が主流になるという可能性が高まっていることを考えると、今のうちにテスラの実車に乗ってみたいところ。そこで、レンタルで試してみるのはどうだろうか。
例えば、兵庫、東京、愛知、福岡の4都県でレンタカー事業を展開するネクストワン社の公式ウェブサイトによると、上位車種の「モデルS（2021年式）」は24時間で10万5,600円から、一般的な車種「モデル3（2021年式）」が7万7,880円からとなっている。
なお、この店では高級車「メルセデス・ベンツ」の中級モデル「Cクラス（2021年式）」が24時間3万5,640円からレンタルできる。
後払いサービス「BNPL」
今、国内外で注目されている決済サービスが「BNPL」だ。これは「Buy Now Pay Later」のそれぞれの単語の頭文字を並べた言葉で、端的に言えば後払いサービスのことだ。例えばBNPLを使ってECサイトで商品を購入しても、代金の支払いは後からでいい。クレジットカードがなくても利用できるため、幅広い年齢で利用が拡大している。
三井住友カードとGMOペイメントゲートウェイ、GMOペイメントサービスは2022年6月7日、BNPLの推進のための業務提携を発表した。2023年春頃までに新ブランドを立ちあげ、長期の分割払いにも対応する。既存のキャッシュレス決済プラットフォームの基盤を活用することで、店頭での対面取引も可能にするという。
BNPLサービスを手掛けるシンガポール発の企業であるPaceは、2022年1月に日本市場へ参入した。「無利子の3回分割払い」で商品やサービスを購入できる仕組みを提供している。決済の方法が変われば売れる商品や販売方法が変わり、新たなビジネスチャンスが生まれるかもしれない。
自動運転の電動車いす
世界各国の自動車メーカーが自動運転に関する技術開発を急ぐ中、日本国内ではベンチャー企業が電動の車いすを自動運転させる試みを始めた。
「次世代型電動車いす」を開発するベンチャー企業WHILLは、電動車いすを通じ、電車やバスなどを降りた後の「ラストワンマイル」を快適に移動するサービスを提供している。
同社は電動車いすをシェアする仕組みを研究している。具体的には人間が乗車している時は有人モード、無人の時は自動運転モードに切り替わり、所定の場所へ自動で移動する仕組みを想定している。電動車いすは小回りが利き、操作が簡単。空港や病院など、不特定多数の人が乗り物から乗り物に乗り継ぐ際に使われることを念頭に置いている。
ビジネスチャンスはそこら中に転がっている
人々の生活が大きく変われば、求められるサービスも変化する。例えば、コロナ禍以降は街の至るところにシェアオフィスができてリモートワークが浸透し、大都市圏では主要駅のホームにワーキングスペースを設ける動きまで出てきた。
数年前に、固定のオフィスが縮小され、駅のホームで事務作業を行うビジネスマンの姿を、誰が想像しただろう。当たり前が当たり前でなくなり、突拍子もないアイデアに思えたことが急速に市民権を得る今、ビジネスチャンスはそこら中に転がっていると言えるだろう。
それに気づくためにも、最新の商品やサービスに触れることから始めてみてはいかがだろうか。
文・岡本一道（金融・経済ジャーナリスト）
