すでに2022年が始まって早3ヶ月。もうすぐ今年度も終わりにさしかかり、新たな門出を迎える人も多いかもしれない。
THE OWNERでは今年度にヒットした記事を振り返る特集を企画。今年度話題を呼んだ「上場企業」の動向について振り返る記事をピックアップした。
現在、日本市場では超有名企業の大安売りが起きている。実際、どのような企業が買われ、売られているのか見ていこう。
1．「超安売り」されている会社ランキング フジテレビやソフトバンクもセール状態？！
(2021/09/05 配信)
株式投資の世界には、「PBR」（株価純資産倍率）という指標がある。現時点での株価が割安か割高かを示す指標で、PBRを使えば「大安売り」中の企業を見つけやすい。そして日本市場で今、超有名企業の大安売りが起きている。ランキング形式で紹介しよう。
PBR（株価純資産倍率）という指標とは
まず、PBRという指標について説明しておこう。PBRは「Price Book-value Ratio」を略した言葉で、日本語では「株価純資産倍率」と呼ぶ。「株価」を「1株当たり純資産（BPS）」で割って算出され、単位は「倍」となる。
例えば、株価が2,000円で1株当たりの純資産が1,000円のA企業の場合、PBRは以下のように計算される。
A企業：2,000円 ÷ 1,000円 = 2.0倍
この2.0倍がA企業のPBRだ。
別のケースも考えてみよう。株価が1,000円で1株当たりの純資産が2,000円のB企業の場合、PBRは以下のように計算される。
B企業：1,000円 ÷ 2,000円 = 0.5倍
B企業のPBRは0.5倍となる。
一般的にPBRの倍率は低い方が割安とされるため、A企業（2.0倍）のB企業（0.5倍）では、B企業の株式の方が割安とされる。
従来は、PBRが1倍を下回ると株価の底値を判断されることが多かったが、近年はPBRが1倍以下の状態が続いている銘柄も少なくない。そのため、単にPBRが1倍を超えているかどうか、という観点からだけではなく、ほかの銘柄のPBRと比較するといった視点も重要だ。
2．株価急騰で爆益必至！？有望セクター4選
(2022/02/27 配信)
株式投資をする際の銘柄選びで、「セクター」に注目するのは非常に重要である。今後の市場の拡大が期待できるセクターには、将来有望な銘柄が多く含まれている可能性が高いからだ。では実際のところ、どのようなセクターがいま狙い目なのか。
エネルギー関連セクター：ロシア情勢が追い風に？
短中期的な目線では、エネルギーセクターに対する期待感は高い。その理由は、ロシア・ウクライナ情勢が悪化しているからだ。
ロシアは原油や天然ガスの一大生産国である。情勢悪化によってロシアから欧州などへのエネルギー供給量が減ると、需要が供給を上回ることで、原油や天然ガスの価格が上がることが予想される。
そして、原油や天然ガスの価格が上がると、エネルギーセクターに属する企業の売上高が上がる。そのため、原油や天然ガスの生産や販売を手掛ける企業などは特に狙い目だ。米国株であれば、エクソンモービル（XOM）やシェル（SHEL）などが有望と言える。
ただし、このような地政学的な要因で注目されるセクターは、情勢の急変に伴い有望性が一気に低くなることもある。そのため、今のタイミングでエネルギーセクターに属する銘柄に投資するのは、やや玄人向けかもしれない。
3．今さら聞けない「日経平均株価」 ビジネスパーソンの必須知識
(2022/01/15 配信)
バブル崩壊後の最高値圏で推移していた日経平均株価が、12年ぶりの8日続落となったことが話題になりました。実体経済と株価の動きが大きく乖離しているという指摘は少なくありませんでしたが、株式市場の動きを日々ウオッチしなければ、景気の変調の兆しを見過ごすことにもなりかねません。日本の代表的な株価指数である日経平均株価とは何か。企業経営に関わる人間にとって最低限必要な知識と、その見方について説明します。算出方法や構成銘柄の入れ替え方法、TOPIXとの違いについても触れていきます。
日経平均株価とは
定義
日本の代表的な株価指数のひとつであり、日本経済新聞社が公表しています。「日経225」や「日経平均」とも呼ばれます。日経平均株価は東証1部に上場する225社の株価をもとに算出され、東京市場の立会内取引の時間（午前９時～11時半、午後0時半～３時）において、5秒間隔で配信されます（2017年7月18日より以前は15秒間隔でした）。
代表的な株価指数としては後述するTOPIXもありますが、報道機関のなかには日経平均株価だけをピックアップして報じるところもあります。
4．「株価上昇期待度が高い」企業ランキング 3位ソフトバンク、2位東電、1位は？
(2021/10/10 配信)
東洋経済オンラインが興味深い調査データを発表している。「投資信託に買われた日本企業ランキング」だ。高い投資成果を目指す投資信託で買われているということは、それだけ株価上昇の期待度が高いということになる。実際、どのような企業が買われているのか。
資産運用会社と投資信託の関係について
「投資信託」（投信）は金融商品の一種で、資産運用会社の専門家が運用している。個人投資家はその投資信託を購入・保有することで、プロに資産運用を任せることができる。購入する株式銘柄を選びきれない人などにとって、おすすめの投資方法であると言える。
投資信託には「アクティブファンド」という種類の投資信託があり、アクティブファンドでは資産運用会社の専門家が投資する株式銘柄などを機動的に選ぶ。そのため、アクティブファンドでどの銘柄が多く買われているかを知ることができれば、専門家が株価上昇を期待している銘柄を知ることができるというわけだ。
5．オンキヨーの株価、1,620円が10円に！上場廃止の危機を乗り切れるのか
(2021/03/28 配信)
東証JASDAQに上場している音響機器大手のオンキヨーホームエンターテイメントが、上場廃止の危機に陥っている。債務超過の状況となり、上場廃止の猶予期限が2021年3月31日に迫る。株価も一時期の100分の1にまで下落した。これからどうなってしまうのか。
債務超過によって上場廃止の危機
オンキヨーホームエンターテイメントは現在、経営再建中だ。同社では長年にわたって経営不振が続いており、その状況下で新型コロナウイルスの感染拡大により大きなダメージを受けたことで、2020年3月期において債務超過に陥った。
そのような中で、日本取引所グループは2020年9月、オンキヨー（※その後、2020年10月に「オンキヨーホームエンターテイメント」に社名を変更）が債務超過の状態であることを確認し、同社が上場廃止の猶予期間に入ったことを発表した。債務超過が解消させず、その道筋もつかないままでは、このまま上場廃止となってしまう可能性がある。
いかがだっただろうか。日本の超有名企業やIT企業の中には割安な株が多々あるが、今後大きく成長すれば、株価が一気に高騰する可能性がある。このような観点から株価をチェックするクセをつけておいて損はないだろう。
文・THE OWNER編集部
