株式投資をする際の銘柄選びで、「セクター」に注目するのは非常に重要である。今後の市場の拡大が期待できるセクターには、将来有望な銘柄が多く含まれている可能性が高いからだ。では実際のところ、どのようなセクターがいま狙い目なのか。
エネルギー関連セクター：ロシア情勢が追い風に？
短中期的な目線では、エネルギーセクターに対する期待感は高い。その理由は、ロシア・ウクライナ情勢が悪化しているからだ。
ロシアは原油や天然ガスの一大生産国である。情勢悪化によってロシアから欧州などへのエネルギー供給量が減ると、需要が供給を上回ることで、原油や天然ガスの価格が上がることが予想される。
そして、原油や天然ガスの価格が上がると、エネルギーセクターに属する企業の売上高が上がる。そのため、原油や天然ガスの生産や販売を手掛ける企業などは特に狙い目だ。米国株であれば、エクソンモービル（XOM）やシェル（SHEL）などが有望と言える。
ただし、このような地政学的な要因で注目されるセクターは、情勢の急変に伴い有望性が一気に低くなることもある。そのため、今のタイミングでエネルギーセクターに属する銘柄に投資するのは、やや玄人向けかもしれない。
旅行関連セクター：コロナ禍の収束で株価が急上昇！？
旅行関連セクターは、今後数年にわたって好調な値動きが続くかもしれない。アメリカでは新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染者数がピークを過ぎ、社会の正常化に向けた期待感が高まっているからだ。
社会が正常化すれば、多くの人々が国内旅行や海外旅行に出掛け、宿泊施設で過ごし、さまざまな観光地を巡り、お金を落としていく。つまり、旅行代理店やオンライン予約サイト、ホテル、観光施設などを運営している企業にとっては、追い風となる。
クルーズ船を展開する企業への注目度も高い。具体的な銘柄としては、カーニバル（CCL）やロイヤル・カリビアン・クルーズ（RCL）などが挙げられる。オンライン旅行予約サイトでは、エアビーアンドビー（ABNB）やエクスペディア（EXPE）などに注目したい。
ただし、旅行セクターに属する企業の株価が本格的に上昇し始めるのは、ロシア・ウクライナ情勢がやや落ち着いたあとかもしれない。現在はロシア・ウクライナ情勢に関する社会不安で、旅行関連セクターに属する銘柄の株価は下降気味だ。
EV関連セクター：世界各国でEVシフトが加速
EV関連セクターは今後、中長期的に狙い目と言えそうだ。欧米、そして日本でも環境保護的な観点からEVへのシフトが進み、各国でEVを開発するスタートアップ企業が続々誕生している。ここ数年は証券取引所に上場する企業も相次いでいる。
民間調査会社の富士経済の予測では、2035年のEVの世界市場は2,418万台まで拡大するという。2020年と比べると約11倍だ。欧州での伸びが特に大きいが、全世界的にEV市場が膨らんでいくことはほぼ確実である。
EV関連セクターにおける有望企業としては、米EV大手のテスラ（TSLA）などが挙げられる。米国市場に上場している中国のEVベンチャーで注目度が高いのは、ニオ（NIO）やシャオペン（XPEV）などだ。
EV関連セクターには、EV向けバッテリーを開発している企業も含まれる。具体的な銘柄としては、日本のパナソニック（6752）などが挙げられる。
空飛ぶクルマ関連セクター：投資タイミングには注意
以前は「空飛ぶクルマ」関連の上場銘柄はほとんどなかったが、最近は増えてきた。空飛ぶクルマの実用化に向けて法整備を急ぐ国も増え、空飛ぶクルマが空の移動で当たり前のように商用利用されるようになる日も、決して遠くはないと思われる。
空飛ぶクルマ関連セクターに属する銘柄としては、中国のEHang（EH）やアメリカ勢のJoby Aviation（JOBY）、Archer Aviation（ACHR）などが挙げられる。
ただし、空飛ぶクルマ関連セクターについては、1つ注意してほしい点がある。将来の有望性が高くても、まだ投資をするには「早すぎる」可能性もある。まだ株価は上昇基調になっていない。
実用化の機運がいよいよ高まり、株価が右肩上がりに上昇し始めてから投資しても、決して遅くはない。有望セクターだからといっていますぐ飛びつかず、投資タイミングを慎重に見極めたい。
時事ニュースにも目を通し、時代の潮流も読もう
このほかにも、「メタバース」「自動運転」「宇宙旅行」など、将来有望だとささやかれているセクターは少なくない。
株式投資の際には自らでセクターを分析することも重要だ。もし、興味があるセクターができたら、調査会社の関連レポートなどに目を通してみてはいかがだろうか。
ちなみに、この記事で有望だと取り上げたセクターでも、社会情勢や時代の潮流によって、当初思っていたように市場が拡大しない可能性もある。そのため株式投資で資産運用をするなら、日頃から積極的に時事ニュースに目を通しておくようにしたい。
文・岡本一道（金融・経済ジャーナリスト）
