新型コロナウィルスの影響で、2020年の車載用ディスプレイ世界出荷数量は前年比82.9%の1億3,367万枚と大幅な減少を予測
~新たに採用が開始されたDigitalCockpit(統合コックピット)や、HUD、Side Mirrorなどの部位の車載用ディスプレイは2020年においても市場拡大が続く見通し~
株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、車載用ディスプレイ世界市場を調査し、タイプ別や部位別、インチ別の市場動向、メーカー動向、価格動向、将来展望を明らかにした。
車載用ディスプレイ世界市場規模予測
1.市場概況
2019年の車載用ディスプレイ世界市場(純正品および市販品を含む、メーカー出荷数量ベース)は前年比96.9%の1億6,125万枚と、自動車生産台数減少の影響から前年割れとなった。
2020年は前年の反動もあり、当初プラス成長が見込まれたが、新型コロナウィルスの影響で欧州を中心とした各国の自動車生産工場の稼働中止が続いたことから、2020年の車載用ディスプレイ世界市場規模は前年比82.9%の1億3,367万枚に減少すると予測する。
一方で、新規に採用開始されたDigitalCockpit(統合コックピット)や、HUD(Head-up Display)、Side Mirror向けの車載用ディスプレイ、AM-OLEDやMini/Micro LEDの次世代ディスプレイは、2020年においても新型コロナウィルスの影響をそれほど受けずに二桁成長が続くと予測するものの、2020年時点でこれらの新規マーケットは車載用ディスプレイ世界市場で占めるウェイトが低いため、全体市場をプラス成長に押し上げる材料とはならない見込みである。
2.注目トピック
DigitalCockpit(統合コックピット)マーケットの登場
DigitalCockpit(統合コックピット)は、コスト面や生産面から12.3インチパネル2~3枚を搭載しワイドスクリーンを実現するマルチディスプレイ画面の採用がDigitalCockpit向けディスプレイをリードしていくと予測され、車載用ディスプレイにおけるDigitalCockpitの採用拡大は、大型車載用ディスプレイ、マルチディスプレイ市場を成長させる要因となる。なお、AM-OLEDディスプレイはエンタメパネルの他、現在は大型CID、Cluster向けまで採用が拡大しているため、今後DigitalCockpit向け大型マルチディスプレイ画面向けでも採用が拡大する見通しである。
3.将来展望
2021年より車載ディスプレイ世界市場は自動車世界生産台数の増加に伴い回復に向かうものの、2020年の減少分をカバーできるような急速な回復は期待しにくく、2019年の市場規模に復帰するのは2022年以降となる見通しである。
2023年以降、車載ディスプレイ世界市場は年率約5%程度の成長が続き、2028年の車載用ディスプレイ世界市場(純正品および市販品を含む、メーカー出荷数量ベース)は2億1,692万枚まで拡大すると予測する。
調査要綱
1.調査期間: 2020年6月~8月 2.調査対象: 車載用ディスプレイメーカー 3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用 |
<車載用ディスプレイ市場とは> 本調査における車載用ディスプレイ市場とは、 自動車に使用されるCID(Center Information Display)、Cluster(Instrument Cluster)、DigitalCockpit(統合Cockpit)、RSE(Rear Seat Entertainment)、HUD(Head-up Display)、Mirror(Rearview Mirror / Side Mirror)向けのLCD-TFT、AM-OLED、Mini/Micro LEDを対象として、メーカー出荷数量ベースで算出した。 |
<市場に含まれる商品・サービス> 車載用TFT-LCD、車載用AM-OLED、車載用Mini/Micro LED |
出典資料について
資料名 | 2020-2021年版 車載用ディスプレイ市場の現状と将来展望 |
発刊日 | 2020年08月31日 |
体裁 | A4 128ページ |
定価 | 150,000円(税別) |
お問い合わせ先
部署 | マーケティング本部 広報チーム |
住所 | 〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2 |
電話番号 | 03-5371-6912 |
メールアドレス | press@yano.co.jp |
©2020 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。