2023年度の国内アウトドア用品・施設・レンタル市場は前年度比4.7％減の4,402億4,000万円、2024年度は同4.0％増と再び増加に転じる見込
～キャンプ用具市場が大幅に縮小するも、拡大するアウトドアアパレルを中心に市場は増加基調に～
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）は、国内のアウトドア用品・施設・レンタル市場を調査し、市場分野別の動向、参入企業動向を明らかにした。
アウトドア用品・施設・レンタル市場規模推移
1.市場概況
2023年度の国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模は前年度比4.7％減の4,402億4,000万円と推計した。2023年5月に新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行したことで、一般生活者の旅行や観光などへの消費支出が増加したとみられ、なかでもキャンプ市場にマイナスの影響を及ぼした。これまで市場拡大を支えたエントリー層（新規参入者層）の需要縮小が進み、キャンプ関連用品全体の購入が大きく減少したことで市場全体を押し下げた。一方で、アウトドアアパレル市場は、ライフスタイル（日常使い）需要が拡大基調であるほか、旅行や野外イベント用途としても好調だったことから、市場全体に好影響を及ぼしている。
2.注目トピック
アウトドアウエアはライフスタイル需要が好調、子どもやマタニティ向けなど購入者層に厚みが増す
アウトドアウエアは、ライフスタイル需要によってここ数年高い成長率を維持している。日常使いや街歩きでの着用が定着し、さらには子どもやマタニティ向け等、購入者層の拡大によって好調を維持している。
アウトドアウエアは、登山やトレッキング等の環境で求められる高い機能性を有することから、日常生活においてもその機能性は有用で、且つ快適に着用できることからこうした需要が拡大している。またスポーツ量販店に加え、ファッションセレクトショップ（アパレル専門店）でも取り扱われるようになったことで販路が拡大したことも、市場拡大の一因となっている。
3.将来展望
国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模は、2023年度から2027年度までの年平均成長率（CAGR）が3.7％で推移し、2027年度の市場規模は5,082億9,000万円になると予測する。
キャンプ市場におけるエントリー層（新規参入者層）需要の減少は落ち着き、今後は既存顧客を主体に安定した需要が期待される。また、拡大するアウトドアアパレルを中心にハイキングなど山歩きの人気も堅調であることから、国内アウトドア用品・施設・レンタル市場全体は再び増加基調になるものとみる。
調査要綱
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1.調査期間： 2024年8月～9月 2.調査対象： アウトドア用品メーカー、卸売業、小売業、アウトドア関連施設、サービス企業・団体、その他業界団体等 3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、アンケート調査、ならびに文献調査併用 |
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＜アウトドア用品・施設・レンタル市場とは＞ 本調査におけるアウトドア用品・施設・レンタル市場とは、アウトドア用品（アパレル・用具）、アウトドア施設利用料（キャンプ場、BBQ場、バンガロー・コテージ、グランピング等の宿泊施設）、アウトドア用品レンタルサービス利用料を対象とし、市場規模はアウトドア用品市場（小売金額ベース）、アウトドア施設市場（宿泊費を含む施設利用料ベース、但し施設でのレンタル料や物販売上高は含まない）、アウトドア用品レンタル市場（アウトドアレンタル事業者および施設運営事業者のレンタルサービス利用料ベース）の合算値である。 なお本調査におけるアウトドアとは、主に「レジャーを目的に屋外で行う活動」とし、スポーツおよびスポーツテイストの活動（競技スポーツとしてのアウトドアであるトレイルランニング、スポーツクライミング、クライミングジム等）や、釣り（釣り用具・用品、管理釣り場等）、関連サービス（山岳ガイド・自然ガイド等）、野外フェスティバル等は除外している。 |
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＜市場に含まれる商品・サービス＞ アウトドアアパレル（アウトドアウエア、シューズ、ザック・バッグ類）、アウトドア用具（登山・クライミング用品、テント・タープ類、シュラフ、照明器具、調理器具・食器類、コンロ・燃料類、テーブル・チェア類、クーラー・ジャグ類、その他用品）、アウトドア施設（キャンプ場、BBQ場、バンガロー・コテージ、グランピング等の宿泊施設）、アウトドア用品レンタル |
出典資料について
| 資料名 | 2024 アウトドアビジネス |
| 発刊日 | 2024年09月30日 |
| 体裁 | A4 343ページ |
| 価格（税込） | 198,000円 （本体価格 180,000円） |
お問い合わせ先
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