全国のリハビリテーション科を設置している病院179施設へのアンケート調査では、リハビリテーション施設基準の取得状況は「運動器（Ⅰ）」が93.9％を占め、最も高い結果に
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、リハビリテーション科を設置している医療施設を対象にアンケート調査を実施し、許可病床数や実患者数、職員数などの活動状況、リハビリ機器導入状況・評価、遠隔リハビリ状況、今後の疾患別の方向性等を明らかにした。
1.調査結果概要
高齢化社会を背景に、各種の疾患等からの早期回復（社会復帰）のためにリハビリテーション市場が注目されている。本調査では、2023年2月～3月に全国のリハビリテーション科を設置している医療施設を対象として郵送アンケート調査を実施し、179施設から回答を得た。
各医療施設に対してリハビリテーション病棟の設置状況を尋ねると、「急性期リハビリテーション病棟」が79.9％（143施設）で最も多く、続いて「地域包括ケア病棟」（43.6％、78施設）、「回復期病棟」（37.4％、67施設）となった。一方、「精神科病棟」が7.3％（13施設）、「緩和ケア病棟」は10.1％（18施設）と少なく、上位病棟と比較すると設置施設数に差が生じている。
また、取得している疾患別リハビリテーション施設基準としては、「運動器（Ⅰ）」が93.9%（168施設）と最も多い。次いで「呼吸器（Ⅰ）」が77.7％（139施設）、「脳血管疾患（Ⅰ）」77.1％（138施設）、「廃用症候群（Ⅰ）」75.4％（135施設）となった。
2.注目トピック
運動量増加機器加算を行っている施設は15.6％、加算対象機器は「歩行神経筋電気刺激装置」が82.1％で最も多い
回答のあった179施設のうち、運動量増加機器加算の算定を行っている施設は15.6％（28施設）となった。2021年2～3月の前回調査では、運動量増加機器加算の算定を行っている施設は15.3％（回答150施設中の23施設）、2020年度の診療報酬改定で新設された「運動量増加機器加算」であるが、実施施設は微増程度にとどまった。
算定を行っている施設での加算対象機器の種類としては、「歩行神経筋電気刺激装置」（82.1％、23施設）「上肢・手指の訓練支援ロボット」（35.7％、10施設）、「能動型展伸・屈伸回転運動装置」（21.4％、6施設）の順となった。
また、算定を行っていない149施設に今後の予定について尋ねたところ、「予定がなく、興味もない」が43.0％（64施設）、次いで「予定はないが、興味はある」が27.5％（41施設）となった。
調査要綱
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1.調査期間： 2023年2月～3月 2.調査対象： 全国のリハビリテーション科を設置している医療施設179施設 3.調査方法： 郵送アンケート調査、当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、ならびに文献調査併用 |
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＜本調査について＞ 2023年2月～3月に全国のリハビリテーション科を設置している医療施設に対して、郵送アンケート調査を実施し、179施設から回答を得た。 本調査では、当該施設のリハビリテーション科・室に勤務する回答者から、病棟設置状況、疾患別施設基準取得状況、許可病床数、実患者数、職員数、リハビリ支援システム利用状況、リハビリ機器導入状況と評価、運動量増加機器加算状況、遠隔リハビリテーション状況、電気・磁気刺激療法の状況、今後の疾患別リハビリテーション方向性等の回答を得た。 |
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＜市場に含まれる商品・サービス＞ 全国のリハビリテーション科を設置している医療施設 |
出典資料について
| 資料名 | 2023年度 リハビリテーションに関連する機器・サービスに関する市場分析 |
| 発刊日 | 2023年03月27日 |
| 体裁 | A4 154ページ |
| 価格（税込） | 198,000円 （本体価格 180,000円） |
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