アウトドア用品・施設・レンタル市場に関する調査を実施（2022年）

2021年度の国内アウトドア用品・施設・レンタル市場は前年度比9.6％増の3,262億円と推計、2022年度は同6.5％増とさらに拡大継続見込

～キャンプ必需品関連用品が好調に推移、キャンパーの増加によってアウトドアサービス（施設・レンタル）も回復～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）は、国内のアウトドア用品・施設・レンタル市場を調査し、市場分野別の動向、参入企業動向を明らかにした。

国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模推移・予測

1.市場概況

2021年度の国内アウトドア用品・施設・レンタル市場規模は前年度比109.6％の3,262億1,000万円と推計した。キャンプのエントリー層によるテントをはじめとしたキャンプ必需用品関連の購入が進んだことで、アウトドア用品（アパレル・用具）市場が好調に推移した。さらにキャンプがアクティビティ・レジャーの一つとして定着しつつあるため、年に数回程度アウトドア施設を訪れるキャンパー（コア層）が増加しており、アウトドア施設市場や用品レンタル市場などのサービス分野が好調となったことも市場全体を押し上げる要因となった。

2.注目トピック

”軽登山” は好調も、”重登山”が回復には至らず

登山は、コロナ禍で山を歩くこと（トレッキング）を目的とする ”軽登山” の参加者が増加したことで関連用品の需要が高まった一方、山頂を目指すことを目的とする ”重登山” の参加者が回復していない状況にある。環境省によると実際に2021年の富士山登山者数は例年の３割程度の水準であった。さらに登山者層はコア層が中心で、初心者・エントリー層の比率がごくわずかであったため、登山用品の購入や用品レンタルの需要は回復には至らず、厳しい状況には変わりなかった。

3.将来展望

アウトドア用品・施設・レンタル市場には他業種からの新規参入が相次いでおり、今後も成長を続けていくと考えられる。
しかし、アウトドアのアクティビティ別にみると、「登山」と「キャンプ」の動向は大きく異なる。コロナ禍をきっかけにキャンプが改めて注目されたことで、「キャンプ」のエントリー層が増加し、こうした層が定着することでキャンプ関連用品は堅調に推移する見込みである。一方で、これまで低調であった「登山」においても、ツアー団体客等の回帰によって登山者数が増加し、登山関連用品は緩やかに回復傾向を見込む。これらのことから、アウトドア用品・施設・レンタル市場は2021年度から2025年度までの年平均成長率（CAGR）が3.25％で推移し、2025年度の市場規模は3,706億9,000万円になると予測する。

調査要綱

出典資料について

お問い合わせ先

©2022 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。