2018年のスポーツ用品国内出荷金額は前年比104.0％の1兆5,365億円の見込
～市場規模の大きいスポーツシューズやアウトドア用品などが引き続き好調に推移～
株式会社 矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のスポーツ用品市場を調査し、製品セグメント別や参入企業の動向、将来展望を明らかにした。
スポーツ用品分野別国内市場規模推移
1.市場概況
2018年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷額ベース）は前年比104.0％の1兆5,365億4,000万円を見込む。サッカー・フットサル用品やバスケットボール用品などチームスポーツ関連カテゴリーが厳しい市場環境を余儀なくされたが、市場規模の大きいスポーツシューズやアウトドア用品などのカテゴリーが引き続き好調に推移し、市場は4年連続のプラス成長を果たす見込みである。
2.注目トピック
新規参入が続くスポーツ用品小売市場
2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、新たなビジネスチャンスを求めて、業界内外のさまざまな企業がスポーツに関心を寄せており、物販からサービスまで幅広い分野での市場参入を視野に入れている。
日本国内は人口減少が続いており、小売市場はオーバーストア（店舗過剰）状態であり、スポーツ用品のリテールビジネスも実態は成熟したマーケットである。但し、海外や異業種企業からは価格競争力さえ発揮できれば商機はあると見られており、フランス大手リテーラーのデカトロン（Decathlon）やWORKMAN Plus+（ワークマンプラス）といったSPAブランドの新規参入に加え、ディスカウントストア大手のドン・キホーテや家電量販店でも主に低価格を訴求する、充実したスポーツ用品コーナーが展開されている。スポーツ用品国内小売市場は、これまで以上に過当競争が過熱する可能性が高い。
3.将来展望
2019年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷額ベース）は、前年比103.2％の1兆5,852億9,000万円になると予測する。2019年から2021年にかけて日本では国際的なスポーツイベントが続く「ゴールデン・スポーツイヤーズ」となることからも、日常的に気軽にスポーツを楽しむ人、競技を観戦する人は増加していく見通しである。日常生活のなかでスポーツシューズやスポーツアパレルを着用する機会の増加にインバウンド需要も加わり、スポーツ用品市場全体の拡大が見込まれる。
