アジア7カ国における二輪車ユーザーのアンケート調査を実施（2021年）

コロナ禍で利用が増えた移動手段として、アジア6カ国では「オートバイ」の回答率が高い結果に

～日本、インド、中国、インドネシア、ベトナム、タイ、フィリピンの二輪車保有ユーザー約2,400人のコロナ禍の移動手段、電動バイクに対する意識等を調査・分析～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、アジア7カ国の二輪車保有ユーザーへのアンケート調査を実施し、二輪車の購入動機、コロナ禍での生活様式の変化、電動化やコネクテッドなど次世代技術への意識等を明らかにした。
ここでは、二輪車の購入理由やコロナ禍における移動手段の変化の調査結果について、公表する。

二輪車の購入理由

コロナ禍の移動手段の変化

1.調査結果概要

ワールドワイドで二輪車需要の牽引役となっているのは、インドや中国、ASEAN諸国を中心としたアジア市場である。二輪車の全世界保有台数は2019年時点で約6.1億台と推計されるが、このうち87.1％にあたる約5.3億台がアジア市場で占められている。また、今後の成長ドライバーとなる国々もインド、ASEANに加え、二輪車市場が成長期を迎えているパキスタン、バングラデシュ、CLM諸国（カンボジア、ラオス、ミャンマー）といった後発のアジア新興国とされる。

本調査では、アジア7市場（日本、インド、中国、インドネシア、ベトナム、タイ、フィリピン）に居住する18歳から69歳代までの男女、二輪車保有ユーザー2,383名を対象として、二輪車の利用実態（運転頻度、購入理由、電動バイクの利用意向、電動バイクの良い点・悪い点、コロナ禍での移動手段の変化等）について、消費者アンケート調査を実施した。
まず、保有しているバイクの購入理由を尋ねたところ、国によって意見が分かれている。最も多かったのが「身軽に動けるから」で日本（24.1％）、中国（32.8％）、タイ（40.0％）、フィリピン（27.1％）でトップの理由となっている。このほか、公共交通インフラが脆弱で自動車の普及率が低いインドネシア（35.3％）やベトナム（40.4％）では通勤用途で「仕事で必要だから」がトップとなるといった違いがみられた。
また、コロナ禍の移動手段の変化を尋ねた設問では、日本を除いた6カ国で「オートバイ」という回答がトップとなった。感染予防の観点から「公共交通」や「カーシェア、レンタカー」などの回答率は低く、むしろその減少分を「オートバイ」が吸収する格好で伸びている調査結果となった。

2.注目トピック

コロナ禍で変容する二輪車ユーザーの意向

コロナ禍による行動様式の再構築期では、社会生活のオンライン化、移動の制限が顕在化している。アジアの広域地域で移動の主軸となっている二輪車もこの影響を大きく受けている。
「新型コロナウイルス感染症の流行前より利用が増えた移動手段」としては、日本以外の全ての調査対象国においてオートバイが最も多くの回答者により選ばれており、オートバイが新たなWithコロナの社会生活のニーズに合致していることが伺われる。

調査要綱

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