新型コロナウィルスは、これまでだれも経験したことのない恐怖、いつ収束するのか、そして第二波がいつ起こるのかという不安を生みました。人と人の物理的な距離を保つ、密を避けた行動、これまでとは異なる生活様式への変化を求められました。このWithコロナ時代における生活様式の変化は、経済活動にも大きな変化をもたらしています。
連載コラム「Withコロナ新時代を生きる危機に強い会社になるために」の第3回では、改めて危機に強くなるためのポイントを説明し、実際にパートナー戦略を組むことで「危機に強い会社」に変革した2つの事例を動画で紹介させていただきます。
コロナ禍だけではない会社に危機をもたらす非常事態
2008年 リーマンショック
2011年 東日本大震災
2020年 新型コロナウィルス感染拡大
想定し得ない非常時に、経営者は窮地に立たされます。
その時に、本音として思われることは
「またこんなことが起きたら、乗り越えられない。」
「大手と組めたら、この経営の不安が無くなるのではないか。」
「経営のストレスから解放されたい」
ということではないでしょうか。
この先も、新たな感染症の拡大、自然災害、経済危機、人口減少がもたらす危機など
想定しえない非常時は必ずやってきます。
そのような危機に対して、いかに立ち向かうか、危機に強い会社になれるかが重要です。
【動画で解説】パートナー戦略を組み、危機に強い会社になった2つの事例から考える
では、M&A（会社の譲渡）で、危機に強い会社へと変化を遂げた2つの事例から、“パートナー戦略とは具体的にどのようなものか？
「危機に強い会社」になるということはどのようなことか？”動画でご紹介いたします。
【事例1】 動画解説 2:12～7:12
アパレル不況のなかで、自社単独での成長に悩んでいた売上4億円のアパレル会社が物流会社とパートナーを組んで両社の強みを生かし、競争力の高い事業に進化した事例
【事例2】 動画解説 7:15～14:44
採用難や働き方改革の対応に悩んでいた売上3億円の飲食業の会社が大手鉄道グループの傘下に入ることで課題を解決し、地域観光を牽引する企業へ進化した事例
大阪市立大学卒業後、約10年間大手メーカにて国内外のバリューチェーン、サプライチェーンの提案営業に従事。2016年日本M&Aセンター入社以降、金融法人部にてM&A業務に従事。2020年4月より現職。
