近年、リカレント教育が注目されている。社員とって、リカレント教育による実践的な知識の習得やスキル向上は、キャリアアップの可能性を高めることにつながる。企業にとっても、リカレント教育で優秀な人材を育てることは、企業の成長に直結するであろう。ここでは、企業がリカレント教育を導入する際のポイントを紹介する。
目次
リカレント教育とは？
「リカレント」とは英語の「recurrent」をカタカナ表記した言葉で、和訳すると「反復、循環」という意味である。リカレント教育とは「教育を繰り返す」ということで、基礎教育を終えた社会人が、自分のキャリア設計のために改めて学校などで学び直し、その学びを再び就労に活かすことである。
政府の人生100年時代構想会議の中でも、リカレント教育の必要性が取り上げられ、近年急速にリカレント教育に注目が集まっている。
なぜリカレント教育が注目されているのか
リカレント教育は、1969年に開催された欧州文部大臣会議で、当時のスウェーデン文部大臣であるパルメ氏がスピーチの中で触れたことがきっかけとなって各国で普及し始めた。継続的に仕事を行う上で、知識や能力の向上に努めることは必要不可欠だ。仕事の合間に読書や通信教育で勉強したり、セミナーに通いながら自己啓発に努める人もいるであろう。
近年になって、日本でリカレント教育が注目されていることに疑問を感じる人もいるのではないだろうか。
日本の雇用システムは、長らく「新卒一括採用」「年功序列型賃金」「終身雇用」が土台となってきたのは周知の事実である。いったん新卒で入社すると、定年を迎えるまでその企業で働き続けることができ、年功序列で昇給していくのが一般的だった。
終身雇用制度は、従業員にとっては雇用と収入の安定が約束され、雇用者にとってはOJTによって、企業にとって必要な技術や知識を教育できるといったメリットがあった。しかし、近年の社会は急速に変化しており、就職に対する考え方や雇用環境も変わってきている。例えば、終身雇用が保証され難い世の中だからこそ、自分の望むキャリア構築を求めて転職を希望する人も増えている。
政府も働き方改革を推進しており、少子高齢化の影響で性別や年齢を問わず、個々人が柔軟な働き方を自ら選択できることを目標としている。さらにはAIやIoTなどの技術革新や産業構造が変化するなど、これまでと同じ知識やノウハウだけでは、これから先にも起こるであろう変化に対応できない恐れもある。
そのため、単なる自己啓発ではなく、変化に対応するための能力開発のために、専門的知識などを継続的に学ぶことが求められ始めているのだろう。働く社員はもちろん、企業も優秀な社員を確保するために、リカレント教育の必要性がさらに高まっていくかもしれない。
労働者の5割が学び直している
第6回人生100年時代構想会議（2018年6月）で公表された内閣官房人生100年時代構想推進室の「リカレント教育参考資料」によると、労働者の45.8％が学び直しを実施している。学び直しの実施方法としては「各種メディア利用による自学、自習」が49.4％と最も多く、次いで「社内の自主的な勉強会、研究会への参加」が29.1％だ。
一方で78.4％の労働者は、学び直しに何らかの障害を抱えていると回答している。学び直しの障害としては、「仕事が忙しくて学び直しの余裕がない（59.3％）」が最も多く、「費用がかかりすぎる（29.7％）」と続く。
