臨床検査薬・機器事業に関する調査を実施（2022年）

2021年度の国内主要企業の臨床検査薬・機器事業規模は前年度比14.1％増の1兆2,378億円

～2022年度も新型コロナウイルス関連検査需要が続き、事業は好調を維持と予測～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長:水越孝）は、国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業35社の事業規模調査を実施し、関連市場、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

臨床検査薬・機器事業規模推移と予測

1.市場概況

2021年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模（臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要35社の事業者売上高ベース）を前年度比14.1％増の1兆2,378億円と推計した。
当該事業を国内向けと海外向け別にみると、国内向け事業は前年度比15.6％増の6,427億円、海外向け事業は同12.5％増の5,951億円であった。一般的な臨床検査薬・機器の販売が前年度から復調してきたのに加え、新型コロナウイルスのPCR検査、抗原検査の需要が大幅に拡大し、関連する臨床検査薬・機器企業の売上増加が顕著となった。

2.注目トピック

新型コロナウイルス関連検査薬・機器市場が拡大

新型コロナウイルスの検出方法に関しては、遺伝子検査（主にPCR法）と抗原検査に大別される。さらに抗原検査は迅速抗原検査キット（定性）と抗原定量検査に分類される。日本国内においては、2020年の中頃から新型コロナウイルスPCR検査、抗原定性検査、抗原定量検査の検査薬・機器などの供給が本格化し、医療機関、民間検査センターなどで広く検査が行われるようになった。

主要参入企業の売上状況などから判断し、2021年度の新型コロナウイルス関連の遺伝子検査および抗原検査薬・機器の国内市場規模は1,800億円以上になったと推計する。2022年度上期についても、新型コロナウイルス感染者数はオミクロン株出現に伴い増加し、あわせて検査需要も拡大した。臨床検査薬・機器業界では2022年度も前年度に続き、新型コロナウイルス関連検査の特需が継続している。

3.将来展望

2022年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模（臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要35社の事業者売上高ベース）は、国内向けが前年度比8.0％増、海外向けは同12.4％増、あわせて同10.1％増の1兆3,630億円になるものと予測する。

新型コロナウイルスの検査では、2022年から迅速抗原検査キットを活用する場面が増えている。医療機関における発熱患者に対しての検査のみならず、セルフチェックとしての検査利用も進展しており、新型コロナウイルス迅速抗原検査キットの増加が臨床検査薬・機器の全体市場を押しあげると考える。
また、2022年度は為替レートが円安に傾いており、海外向けに臨床検査薬・機器を販売する企業の売上が大幅に伸長することも想定される。

調査要綱

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