サステナビリティとは？　注目の背景や持続可能な社会を実現するための企業の取り組みを簡単に解説

サステナビリティは、「持続可能な社会システムの構築」という意味で知られる言葉だ。ESG投資が拡大する中で、企業がサステナビリティに取り組むことは必要不可欠となりつつある。本記事では、サステナビリティの意味やCSRなどの言葉との違い、サステナビリティのメリットや具体例などについて解説する。

サステナビリティとは

「サステナビリティ：sustainability」は、日本語で「持続可能性」と訳される言葉で、人間社会と自然環境の調和によって持続可能な社会システムの構築を目指すという意味で用いられている。

SDGsが全世界の共通テーマとなっている現在では、サステナビリティは経営との関わりが深い。自社の事業活動によって、経済はもちろん自然環境にどのような影響を与えるか考慮した上で、サステナビリティを意識した経営に取り組むことが求められている。

サステナビリティの3つの柱

サステナビリティは、1992年のリオ・サミットにおける「持続可能な開発」実現のための行動計画である「アジェンダ21」など、さまざまな場所で取り上げられている言葉だ。世界の共通認識となっているサステナビリティには、以下の3つの柱があるという。

経済発展

持続可能な社会システム構築には、経済発展が欠かせない。個人や企業が利益を追求するのも大事だが、それと同時に環境にも目を向けた製品やサービスを提供することが重要である。

社会開発

教育や賃金などの格差是正やジェンダー平等、健康に生きるための医療福祉の充実など、人が関わる社会システムそのもののサービス改善や発展もサステナビリティでは求められている。

環境保護

2050年のカーボンニュートラル達成に向けた温室効果ガスゼロ化や、海洋汚染の原因の一つであるマイクロプラスチックの削減、再生可能エネルギーの開発など、環境に配慮した企業活動もサステナビリティには欠かせない要素である。

サステナビリティ経営とは

サステナビリティ経営とは、自社を取り巻く「経済」「社会」「環境」の持続可能性に配慮しながら事業を行い、自社そのもののサステナビリティも高めることを目標とする経営だ。

サステナビリティ経営を実現するためには、SDGsで掲げられた17の共通目標達成のために解決すべき「重点課題（マテリアリティ）」を各社が独自に定める必要がある。そして、事業活動を通して社会課題を解決することが企業価値や収益の向上につながるように、経営戦略を立案し、実行しなければならない。

サステナビリティと「CSR」「SDGs」との違い

サステナビリティと同じく、経営に関わるビジネス用語には「CSR」や「SDGs」がある。これらの言葉との違いは何なのだろうか。

CSRとの違い

「CSR（Corporate Social Responsibility）」は、企業の社会的責任という意味で知られている。企業に対して株主などのステークホルダーへの利益還元だけでなく、コンプライアンスの遵守や人権尊重、環境保護など、倫理的な観点での事業活動を求めることだ。

企業の行動目標としてはサステナビリティとCSRは似ているが、サステナビリティは企業活動に限定せず、国や個人までを含む世界規模の持続可能性を追求するという点でCSRと異なる。

SDGsとの違い

「SDGs（Sustainable Development Goals）」は持続可能な開発目標という意味で、国連サミットで2030年までに達成すべき17の目標と169のターゲットを定めたものである。SDGsで定めた目標の達成が結果的にサステナビリティにつながるため、企業が目指すべき具体的な方向性を示したものと捉えられるだろう。

例えば、「14海洋資源：海の豊かさを守ろう」を自社が取り組むべき課題と定めるならば、製造業ならマイクロプラスチックなどの汚染源となる原料使用を控える、飲食業ならば排水口に油を捨てない、小売業ならばリサイクルボックスでゴミを回収する、などに取り組むことで海洋汚染を防止できるだろう。

また、これらの取り組みが新しい事業につながる可能性もある。

サステナビリティはなぜ注目されているのか

サステナビリティはSDGsと補完しあう関係にあり、企業のSDGsへの取り組み拡大が、サステナビリティへの注目を高めることとなった。また、企業もCSRを意識した行動が求められるようになり、社会に果たすべき企業責任の一つとしてサステナビリティがある。

そのような中、企業の財務情報に加えて「Environment：環境」「Social：社会」「Governance：企業統治」の要素を投資の判断材料とする「ESG投資」が普及してきた。今や、企業が社会的に評価を受けて利益を上げるには、サステナビリティを意識した経営を行うのと同時に、その活動内容を示すことが求められている。

サステナビリティ経営に取り組むために必要なこと

サステナビリティ経営を行うためには、その具体的な行動目標の手がかりとなるSDGsの17の目標と自社の製品やサービスとの関連性を整理することが重要である。その上で、将来的な経営目標から逆算して行動計画を立てる「バックキャスティング」を行い、具体的な商品やサービスを設計し、制度整備の計画を立てるといいだろう。

日本では「持続可能な開発目標（SDGs）推進本部」が2016年に設置され、SDGsの達成に向けた施策の整備や中小企業支援が始まっている。サステナビリティ経営の追い風になる環境は整いつつあるので、その動きをチェックすることも大事だ。

サステナビリティの測定指標

サステナビリティは世界共通の数値目標があるわけではないため、測定指標を参考に評価する必要がある。ここでは、測定指標を2つ紹介する。

GRIスタンダード

GRI（Global Reporting Initiative）スタンダードは、自社のサステナビリティへの取り組みを評価し、外部に発信するための国際的なスタンダード指標をまとめたガイドラインである。

サステナビリティに大きく関わる「経済」「環境」「社会」に対して、事業活動を通して与えるインパクトをステークホルダーに分かりやすく示すのが目的だ。以下の3つのスタンダードから成り立っている。

GRI共通スタンダード（1、2、3）：全ての組織を対象として適用される項目
GRIセクター別スタンダード（200、300、400）：個別のセクターに適用される項目
GRI項目別スタンダード（11〜）：2021年10月から順次公表されている「経済」「社会」「環境」の個別に関連する項目

サステナビリティの柱である3つの分野について、それぞれ以下のような項目が挙げられており、定期的に改訂が実施されている。

・経済：7項目（GRI201〜207）
経済パフォーマンス、調達慣行、腐敗防止、反競争的行為　など

・社会：19項目（GRI401〜418）
雇用、労働安全性、ダイバーシティと機会均等、保安慣行、顧客プライバシー　など

・環境：8項目（GRI301〜308）
原材料、エネルギー、生物多様性、大気への排出、排水および廃棄物　など

GRIスタンダードをベースとした持続可能性の実現に対する取り組みの状況やその評価については、「サステナビリティ報告書」にまとめて公表するのが一般的である。

DJSI（ダウ・ジョーンズ・サスティナビリティ・インデックス）

GRIスタンダードと同様に、「経済」「社会」「環境」の視点から分析する世界初のサステナビリティ評価指標で、一定の評価基準に達した優れた企業はDJSI銘柄として選ばれる。

サステナビリティ経営の4つのメリット

サステナビリティ経営を行い、その活動内容を内外に示すことでどのようなメリットが得られるのだろうか。

1.企業価値の向上につながる

サステナビリティへの取り組みは、SDGsを意識した商品やサービスを提供していることや企業内の組織運営ができていることの証明にもなるため、企業のイメージはもちろん価値の向上にもつながる。

また、ESG投資の普及もあって企業評価にもサステナビリティが深く関わるようになり、投資家からの評価向上にもつながるかもしれない。

2.新規事業創出や事業拡大の実現

SDGsの各目標の市場規模に関する2017年のデロイトトーマツの試算によると、エネルギー関連で803兆円、産業・技術革新で426兆円、街づくり関連で338兆円など、かなりの市場規模になることが予測されている。

自社事業が該当する目標分野での事業拡大はもちろん、新規分野での事業創出や他社との協業などを進められる可能性がある。

3.従業員満足度の向上

サステナビリティ経営にはCSRへの取り組みも欠かせない。ステークホルダーである社員の労働環境や雇用条件の改善、キャリア形成支援による働きがいの改善は従業員満足度の向上につながるだろう。従業員満足度が向上すれば、結果的に離職率が低下する可能性がある。

4.人材の新規採用につながる

サステナビリティ経営に取り組んで社会に貢献し、その活動内容を外部に示すことで認知度や企業評価が向上すれば、それだけ優秀な人材の興味関心も高まる。人材不足が深刻だからこそ、サステナビリティへの取り組みを通して環境や人権保護への意識を示すことが、人材の新規採用につながるだろう。

サステナビリティの事例

サステナビリティの事例については、金融庁の『記述情報の開示の好事例集』で紹介されている。2021年版の事例集からいくつか抜粋して紹介する。

株式会社リコー：気候変動への対応

脱炭素化による気候変動対応を目的として、2050年までの温室効果ガス（GHG）の排出ゼロ化や、事業用電力の100％再生可能エネルギー化などを大きな目標に掲げている。ESG委員会を設置して進捗管理や投資判断などを行い、サステナビリティ推進部門が実行に移す。自社にとってのリスクや財務効果、GHGの推移などをわかりやすく開示しているのが特徴だ。

オムロン株式会社：経営・人的資本・多様性等への対応

事業別にサステナビリティの重要課題を定めた上で、行動目標と実績を開示している。

制御機器事業：労働力不足解消のためのFA化の推進
ヘルスケア事業：世界規模での呼吸器疾患への対応など
社会システム事業：地球温暖化対策や再生可能エネルギーの拡大など

他にも、人材マネジメントやものづくり、環境などの項目でも目標を設定し、サステナビリティの取り組みに対するDJSIの評価状況も開示している。

明治ホールディングス株式会社：経営への対応

明治独自に、ROEとESG指標にサステナビリティ目標を加えた「明治ROESG」という独自指標を設定し、その目標値や実績を開示している。サステナビリティ戦略には、環境配慮を目的とした再生プラスチックや再生エネルギーの活用、新興・再興感染症への対応に向けたワクチン開発などが盛り込まれている。

サステナビリティと自社事業の関わりをまず見つめ直そう

サステナビリティは、SDGsが国連サミットで採択され、ESG投資のように企業の環境や社会への意識、ガバナンスへの評価が一般化している中では欠かせないものだ。

サステナビリティ経営を実現するためには、まず自社の事業がSDGsのどの目標分野との関わりが深いのかを見直した上で、将来的な目標から逆算して具体的な計画を立てよう。

サステナビリティへの中小企業の取り組み支援や環境整備も進んでいるので、支援機関も積極的に活用して欲しい。

サステナビリティでよくある質問

サステナビリティでは何をする？

サステナビリティでは、「経済」「環境」「社会」に配慮して持続可能な社会を実現するために自社の重点課題を設定し、課題解決に向けて各社が取り組むことになる。

製造業ならば、原材料にマイクロプラスチックを使用しない、電力に天然ガスを使用する、エネルギー使用量を減らす、二酸化炭素排出量を減らす、リサイクル可能な製品を開発・製造する、といったものがあるだろう。

また、飲食業ならば、雇用の維持、フードロスの削減、食器やグラスをプラスチックから陶器や紙に変更する、洗剤を環境に優しいものにする、節水を行うなどの取り組みが挙げられる。

サステナビリティとはどういう意味？

日本語で「持続可能性」と訳される「sustainability」から来た言葉で、経済、社会、環境の3つの柱をもとに、持続可能な社会システムの構築を目指すという意味で用いられる。「SDGs：持続可能な社会目標」が設定されたことにより、サステナビリティの具体的な行動計画を立てて事業運営を行うサステナビリティ経営が注目されている。

サステナビリティの3つの柱は？

「経済発展（Economic Development）」「社会開発（Social Development）」「環境保護（Environmental Protection）」の3つがサステナビリティの柱だ。

社会の存続には、企業や個人が利益を出して成長する経済発展や、健康的な生活を送るための社会システムの構築が欠かせず、環境との調和には再生可能エネルギーの活用や森林、海洋の環境保護が重要である。

サステナビリティの具体例は？

サステナブルファッションに代表されるリサイクル原料からの衣類作成や、フェアトレードによるオーガニック素材のサプライチェーンの透明性を向上させる取り組みなどがある。

他にも2050年のカーボンニュートラルに向けた水素エンジンの開発や再生可能エネルギーの活用、海洋汚染源のマイクロプラスチックの削減など、事例はさまざまだ。

サステナビリティの取り組み方は？

サステナビリティの具体的な実現目標となるSDGsの17のゴールを参考に、自社の製品やサービスがどの分野に該当するかを明確にした上で、課題解決の方法や目標を設定する。

経営計画は、将来の目標から逆算する「バックスキャッタリング」によって定め、サステナビリティの取り組みを実施した上でGRIスタンダードなどの測定指標を用いて評価し、外部に報告する。

サステナビリティとESGの関連性は？

ESGは、企業がサステナビリティを実現するための行動指針となり得るものである。

ESGとは「Environment：環境」「Social：社会」「Governance：企業統治」のことであり、投資家がこれらを企業に投資する際の判断材料とする「ESG投資」が普及している。

企業がサステナブルな社会の実現に向けて設定した重点課題の解決を進めることで、ESG投資家から評価を得て資金を調達する機会を生むことにつながる。

資金調達ができれば、企業のサステナビリティへの取り組みはさらに進めることができ、企業価値はもちろん収益のさらなる向上も期待できるだろう。

文・隈本稔（キャリアコンサルタント）