靴小売大手3社とスポーツショップ大手4社の全国店舗数を調査
～靴小売大手3社の店舗数は2,862店舗／スポーツショップ大手4社は607店舗～
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は国内の主要な靴専門店、スポーツショップの店舗数を調査し出店エリアの人口統計を分析し、現状の課題や将来展望を明らかにした。
靴小売大手3社の全国店舗数と店舗当たり人口
スポーツショップ大手4社の全国店舗数と店舗当たり人口
1.調査結果概要
本調査における靴小売大手3社の店舗数は2022年1月時点で2,862 店舗、日本の人口※に対する全国の店舗当たり人口は44,104 人であった。 店舗数は東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県の順に多い。また、店舗当たり人口は福井県、島根県、愛媛県、山口県、鳥取県の順に多い。中国地方、四国地方に店舗当たり人口が多いエリアが見られ、大都市圏の中では大阪府、兵庫県の店舗数が人口の割に少ない。
また、本調査におけるスポーツショップ大手4社の店舗数は2020年12月時点で607 店舗、日本の人口※に対する全国の店舗当たり人口は209,382 人であった。店舗数は愛知県、東京都、千葉県、福岡県、神奈川県と大阪府の順に多い。店舗当たり人口は東京都、奈良県、神奈川県、大阪府、京都府の順に多い。大阪府よりも愛知県の店舗数が多いなど、人口総数に応じた店舗分布となっていないエリアも見られる。
※靴小売大手3社店舗数調査につき、都道府県別人口総数は総務省「令和2年（2020年）国勢調査人口速報集計」、スポーツショップ大手4社につき、総務省「平成27年（2015年）国勢調査」より引用している。
2.注目トピック
国内の人口減少に伴い、スポーツ用品やスポーツシューズの需要も減少するものとみる。一方で、コロナ禍の人流変化よって、これまで良い立地条件とされていた駅前型が苦戦している状況からも、市場は全国均一に縮小するのではなく、地域性や立地条件によって異なるものと考える。こうした市場環境の変化に合わせ、スピード感のあるスクラップ＆ビルドや業態転換が求められている。
また、コロナ禍では他の消費財分野と同様、スポーツシューズやスポーツ用品においても、これまで以上にインターネット通販（EC）の存在感が増している。各企業はECに注力することはもちろんだが、消費者需要を喚起するような実店舗における売場の魅力度向上も課題と考える。
調査要綱
|
1.調査期間： 2020年9月～2022年6月 2.調査対象： 靴小売大手3社、スポーツショップ大手4社 3.調査方法： 当該企業の店舗数データ（公表資料）、GIS（地図情報システム）を用いたデータ集計 |
|
＜靴小売大手3社とスポーツショップ大手4社の店舗数調査とは＞ 本調査における靴小売大手3社店舗数調査とは、株式会社エービーシー・マート、株式会社チヨダ、株式会社ジーフット3 社のうち当社で確認できた全国2,862 店舗（2022年1月時点）を対象とする。 また、本調査におけるスポーツショップ大手4社の店舗数調査とは株式会社アルペン、ゼビオホールディングス株式会社、株式会社メガスポーツ、株式会社ヒマラヤ４社のうち当社で確認できた全国607 店舗（2020年12月時点）を対象とする。 いずれも当該靴小売大手3社が運営する店舗数データ、当該スポーツショップ大手4社が運営する店舗数データとGIS（地図情報システム）を用いて、エリア別、企業別、ブランド別、業態別などに立地環境を調査し、人口統計を交えて定量的に考察している。 |
|
＜市場に含まれる商品・サービス＞ 株式会社エービーシー・マートにつき、ABC-MART、GRAND STAGE ほか計4ブランド、株式会社チヨダにつき、東京靴流通センター、シュープラザほか計10ブランド、株式会社ジーフットにつき、グリーンボックス、アスビーほか計12ブランド、株式会社アルペンにつき、 スポーツデポ、アルペン、アウトドアーズの3ブランド、ゼビオホールディングス株式会社につき、ゼビオ、ヴィクトリアの2ブランド、株式会社メガスポーツにつき、オーソリティ、 株式会社ヒマラヤにつき、ヒマラヤを集計対象店舗とする。 |
出典資料について
| 資料名 | スポーツ関連ショップのエリアマーケティング戦略レポート |
| 発刊日 | 2022年06月30日 |
| 体裁 | A4 220ページ |
| 価格（税込） | 132,000円 （本体価格 120,000円） |
お問い合わせ先
| 部署 | マーケティング本部 広報チーム |
| 住所 | 〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2 |
| 電話番号 | 03-5371-6912 |
| メールアドレス | press＠yano.co.jp |
©2022 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。
