社員,英語教育
(写真=ベンチャーサポート税理士法人編集部)

経営者は皆悩んでいる!社員の英語教育をどうするか?

英語を社内公用語化する企業の登場や、小学校英語教育、大学入試へのTOEFL導入など、ここ数年、「英語」に関する話題には事欠きません。

ますますグローバル化する社会において、「英語力」の必要性が叫ばれ、このような試みが見られるようになりました。
会社を経営する上でも、「社員の英語教育をどうするか?」に頭を悩ます方は多いことでしょう。今日は、ビジネスの現場で通用する英語教育のコツをいくつかご紹介したいと思います。

まずは「社員の英語教育」を行う上での誤解をなくすこと

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「社員の英語教育」を考える上で、誤解されがちな点が二つあります。まずはそれを見て行きましょう。

TOEICで英語力が伸びないという誤解

1つ目は、TOEICと英語力の関係です。
近年、ビジネスのグローバル化にともない、社員にTOEICを受けさせ、その点数を伸ばすことを目標としてきた企業が増えました。ところが、TOEICの点は上がったものの、会話が全くできない社員が多いことに気づき、「TOEICの点数が上がっても、英語力は伸びない」あるいは、「TOEICは無駄だ」と決めつけてしまう人が続出しました。
その考えは、間違っています。例えばTOEICの点が500点から700点に上がったら、確実に語彙などが増えているということなのです。つまり「英語力は伸びている」のです。伸びていないのは「実践力」なのです。語彙力アップなどのためにTOEICまたは他の英語テストを続け、実践力アップは他の手段で図る必要があります。

文法の誤りや発音を気にしなくて良いという誤解

次に、「日本人は文法や発音を気にしすぎるから、英語の会話が苦手なのだ。文法や発音なんてそんなに気にする必要はない」という考えもあるようですが、これも間違っています。
確かに、友達と日常会話を楽しむだけなら、そんなに文法や発音を気にする必要はないかもしれません。
ところが、ビジネスは真剣勝負です。文法の誤りや発音の不明瞭さから、思わぬ誤解を招いて商談が難航する場合もあるのです。つまり、文法や発音は気にする必要があります。

現場で鍛える

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では、どのようにしたら、実践力が身に付き、正しい文法や英語らしい発音が身に付いていくのでしょうか。
外部の英語講師を招くなどの方法もありますが、やはり、「ビジネスの現場で鍛える」というのがベストです。例えば営業職など、将来的に英語で商談する必要性のある社員には、まだ英語力があまりないうちから、外国人との商談やミーティングにできるだけ多く参加させるとよいでしょう。
その際、英語の達者なベテラン社員につかせ、実践力を身に付けさせます。そして、若いうちから多くの外国人と触れ合うことで、できるだけ「英語らしい発音」や正しい文法が自然に身に付くようにします。

ネイティブではない英語にも慣れさせる

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社員に「英語らしい発音」を身に付けさせる一方、ネイティブではない英語にも慣れさせる必要があります。
日本にはまだ「ネイティブ」神話が根付いていて、ネイティブでないスピーカーの英語は聞かないほうがいいという考えをする人もいます。ところが、実際にビジネスの現場に出ると、ネイティブでないスピーカーと商談する場合も多々あります。そういうものに慣れていない場合、面食らってしまい、その間に商機を逃してしまう可能性もあるのです。
したがって、ビジネスの現場やテレビなどでノンネイティブの英語を聞く機会があったら、その特徴などを積極的に確認する癖をつけさせたいものです。これも「実践力」を身に付ける1つの方法です。

自分に最も必要なたった1つのスキルを伸ばす

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英語に関しては、「読む、書く、聞く、話す」の4つのスキルをバランスよく身に付けられるにこしたことはないですが、なかなかその時間を取れない場合もあります。
その場合、あれもこれもと欲張って、どれも中途半端になってしまわないように、まず自分の業務に最も必要な1つのスキルを伸ばすことを奨励するとよいでしょう。1つのスキルが伸びると、他のスキルも上がってきます。

まとめ

社員の英語力がアップすれば、ビジネスチャンスの拡大も狙うことができるでしょう。今回ご紹介したコツなどを参考に、是非効果的な方法で「実践力」を身に付けさせたいものですね。(提供:ベンチャーサポート税理士法人