デジタルコンテンツ市場に関する調査を実施（2025年）

(画像=miss irine/stock.adobe.com)

デジタルコンテンツでは、分野によっては市場が成熟に近づいているものの、今後も拡大が続く

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のデジタルコンテンツ（SNS、電子書籍、動画配信、音楽配信、映画・テレビ、インターネット広告、ゲーム、情報配信サービス、NFT、生成AI）市場を調査し、市場概況、主要企業動向を明らかにした。ここでは主要5分野（電子書籍、動画配信、音楽配信、インターネット広告、ゲーム）について、分析結果の一部を公表する。

1.調査結果概要

デジタルコンテンツ市場は、スマートフォンまたはPC等を通してインターネットで利用できるサービス全般をさし、各分野において様々なサービスが広がっている。

電子書籍市場は、有料コンテンツと無料コンテンツに大別される。このうち、有料コンテンツには、主に3つの課金モデルが存在しており、読者が1巻ずつ購入する従来型の販売方式である都度課金モデル、月額もしくは年間料金を支払うことで定期的にコンテンツ購入用のポイントが配布される定額課金モデル、定額料金で読み放題となるサブスクリプションモデルがある。一方、無料コンテンツには、広告収益モデルがあり、これは無料マンガを提供し、広告表示によって収益を確保する仕組みとなっている。また、定額課金モデルや都度課金モデルにおいても、過去の作品やおすすめ作品を無料で配信するコンテンツがあるが、これは新規ユーザーの獲得や追加課金を促進するための一般的なビジネスモデルである。

電子書籍市場は、紙媒体からの移行が進んでおり、ウェブサイトやアプリなどの電子書籍を提供するプラットフォームは多様化している。プラットフォームの多様化はユーザー層の利便性向上にもつながっており、このような市場の変化と発展により、今後も電子書籍市場は拡大傾向にあると予測する。

動画配信市場では、コロナ禍等を通じて動画の視聴を日常的に取り入れることの定着とともに、市場も成熟しつつあると考える。主要なSVOD（Subscription Video On Demand：サブスクリプション・ビデオ・オン・デマンド）は依然として市場を牽引しているが、競争は激化している。そのため、国内市場における競争に打ち勝つには、国内のニーズをより捉えたコンテンツの重要性が増していると考える。加えて、AVOD（Advertising Video On Demand：アドバタイジング・ビデオ・オン・デマンド）の存在感も拡⼤しているが、この広告収⼊を基盤としたビジネスモデルは、無料で利⽤できる利便性から新規ユーザー層を取り込むことに成功している。これにより、従来の有料サブスクリプション型サービスとは異なる収益構造が確立されつつある。

音楽配信市場は、サブスクリプション型音楽配信サービスが浸透している。加えて、アーティストによる無料動画プラットフォームでの配信活動、さらにオンラインコンサートや動画配信との相乗効果によって、市場全体が拡大している。

インターネット広告市場は、SNS 上の縦型動画広告（スマートフォンの規格に合わせた動画広告）をはじめ、インターネット回線に接続されたテレビ端末であるコネクテッドTV などの動画広告需要が⼀層⾼まり、市場全体の拡⼤に寄与した。また、広告においては、CM制作に生成AIが利用されるなど、AIを活用した事例もみられる。

2.注目トピック

ゲーム市場

ゲーム市場では、2020年の5G（第5世代移動通信システム）導入以降、クラウドゲーム（インターネットを通じてクラウドサーバーにゲームを動作させ、その映像をストリーミングしてユーザーのデバイスに配信するサービス）の取り組みが本格化している。これにより、様々なデバイスからのプレイが可能になっているが、通信環境によってはゲーム途中での離脱が起こることも指摘されている。2030年頃に予定される6G（第6世代移動通信システム）への移行によってデータ送受信の高速化が実現することで、より幅広いユーザー層の取り込みが進み、市場の更なる拡大が期待される。

調査要綱

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