アナログゲームに関する調査を実施（2024年）

2023年度の国内テーブルゲーム市場規模は前年度比5.0％増の75億4,000万円となり、再び成長基調に

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、一般社団法人アナログゲームミュージアム運営委員会（代表理事：草場純）と共同で「アナログゲーム産業年鑑2024」を製作した。ここでは国内のアナログゲームのうち、テーブルゲームに関する一部のデータ、および分析結果を公表する。

国内テーブルゲーム市場規模推移

商業ゲーム出版点数推移

調査結果概要～国内アナログゲーム市場動向

■国内テーブルゲーム市場の市場概況
2023年度の国内テーブルゲーム※1市場規模は、前年度比5.0％増の75億4,000万円（アナログゲームメーカー・出版社出荷金額ベース）となった。本調査におけるテーブルゲームとは、アナログゲームのうち、作者が特定できる（ゲーム作家が開示されている）ゲーム分野をさし、商業ゲーム※2だけでなく同人ゲーム※3も含まれる。
新型コロナウイルス禍の巣ごもり需要が落ち着き、2021年度からは縮小基調にあったが、2023年度は新型コロナウイルスが感染症法上の5類に移行したことによる行動制限の緩和などを背景に、即売会など各種イベントの参加者数が回復したことなどにより、市場が活性化した。

■注目トピックス～商業ゲーム出版点数推移
2023年の商業ゲーム出版点数（アナログゲームメーカー・出版社出荷数量ベース）は国内ゲームは横ばいで推移したものの、翻訳（海外）ゲーム※4の出版点数が減少し、2022年までの増加傾向から減少に転じた。
アナログゲーム市場全体の拡大により、新規参入企業も増えるなど、ここ数年は商業ゲームにおける国内ゲーム、翻訳ゲームともに拡大傾向にあった。一方で、ゲームの供給数の過剰も指摘され、ゲーム出版数を絞る動きも見られている。加えて、2023年は為替の影響などにより海外で制作・販売されているゲームの輸入コストが増加し、翻訳ゲームの出版点数が減少した。

■国内テーブルゲーム市場の将来展望
2024年度の国内テーブルゲーム市場規模は前年度比3.4％増の78億円（アナログゲームメーカー・出版社出荷金額ベース）を見込む。
引き続き、即売会など各種イベントの参加者が増加していることに加え、新規開催によるイベント数自体の増加や、国内最大規模のアナログゲームイベント「ゲームマーケット」が会場を移したことによる会場面積の拡大で、出展者数や来場者数の増加が見込めることなどから、同人ゲームのクリエイターにとっても製作・販売する機会が増え、今後のテーブルゲーム市場に好影響を与えるものと期待される。

【調査概要】
・調査期間：2023年9月～2024年11月
・調査対象：アナログゲーム関連事業者や団体、ゲームデザイナー、有識者等
・調査方法：当社専門研究員およびアナログゲーム産業年鑑製作委員による直接面談、アンケート調査、ならびに文献調査を併用

【アナログゲーム市場とは】
本調査におけるアナログゲーム市場とは、家庭用ゲーム機やスマートフォンゲーム、インターネットを介して遊ぶオンラインゲームなどの「デジタル（電源系）ゲーム」と対比して表現するコンピュータなど電源を必要としない非電源系ゲーム全般をさす。
具体的には、テーブルゲーム、伝統ゲーム、シミュレーションゲーム、ロールプレイングゲーム、トレーディングカードゲームなどの分野があり、ここでは国内テーブルゲームに関する一部のデータ、および分析結果を公表する。なお、主要なゲームの詳細は次のとおり（以下参照）

※1. テーブルゲーム：アナログゲームのうち、作者が特定できる（ゲーム作家が開示されている）ゲーム分野をさし、商業ゲームだけでなく同人ゲームも含まれる。
※2. 商業ゲーム：アナログゲームメーカーや出版社から発売されているゲームをさす。
※3. 同人ゲーム：個人や同人サークルで製作・販売しているゲームをさす。
※4. 翻訳ゲーム：海外で制作、発売されているゲームを日本語版にして国内で販売しているゲームをさす。

【出典資料】
名称：アナログゲーム産業年鑑2024
発刊日：2024年12月12日
発行所：一般社団法人アナログゲームミュージアム運営委員会
体裁：書籍（冊子）A4版122ページ（電子版は125ページ）
販売価格：22,000円（税込）（書籍（冊子）版・電子版ともに）

【本資料に掲載されている主な内容】
国内アナログゲーム市場動向、海外のアナログゲーム動向、アナログゲーム全般の動向、イベント動向、ゲームデザイナー紹介、プレイスペース動向、印刷会社動向、関連書籍動向など

お問い合わせ先

©2025 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。