リクルート（東京・千代田、北村吉弘社長）が運営する就職みらい研究所（栗田貴祥所長）が実施した「新入社員の入社後の配属に関する調査」によると、新入社員への配属先伝達時期は、「内定承諾後～入社前」が最も高くなっていることが分かった。（文：日本人材ニュース編集部）
新入社員への配属先伝達時期としてあてはまるものを聞くと、「内定承諾後～入社前」が最も高く41.9％に上った。
【新入社員への配属先伝達時期（全体）】（複数回答）
募集時（配属確約での募集） 20.0％
選考時 17.1％
内々定・内定時 25.9％
内々定・内定後～内定承諾前 24.4％
内定承諾後～入社前 41.9％
入社時 30.9％
入社後（1カ月未満） 23.3％
入社後（1カ月以上～3カ月以内） 16.0％
入社後（3カ月以上） 9.7％
配属先伝達時期ごとの新入社員の割合については、「内定承諾前・計」が全体で34.6％、「入社時以降・計」が全体で41.1％だった。
【配属先伝達時期ごとの新入社員の割合（全体）】（数値回答）
募集時（配属確約での募集） 8.6％
選考時 5.7％
内々定・内定時 11.8％
内々定・内定後～内定承諾前 8.6％
内定承諾後～入社前 24.4％
入社時 16.2％
入社後（1カ月未満） 11.6％
入社後（1カ月以上～3カ月以内） 8.4％
入社後（3カ月以上） 4.9％
「新入社員の配属」について、制度を変えたり、従来のやり方を見直す必要性を感じている企業は半数以上に達した（強く感じている＝11.1％、やや感じている＝40.8％、計51.8％）。従業員規模が大きい方が「感じている・計」の割合が高い。
また、やり方を見直す必要を感じている企業のうち、約半数は見直しができていない状況（できていない＝8.6％、あまりできていない＝41.8％、計50.4％）だった。
【新入社員の配属について、制度を変えたり、従来のやり方を見直す必要性を感じているか】（単一回答）
全く感じていない 4.6％
あまり感じていない 21.9％
どちらともいえない 21.7％
やや感じている 40.8％
強く感じている 11.1％
【新入社員の配属に関する人事制度を改定したり、やり方を見直すことができているか】（単一回答）
※やり方を見直す必要を感じている企業対象（n=421）
できていない 8.6％
あまりできていない 41.8％
どちらともいえない 23.3％
ややできている 23.5％
できている 2.9％
2024年卒の採用活動全体の満足度（2024年2月時点）を、新入社員の配属のやり方の見直し状況別で見ると、見直しできている企業の「満足・計」の割合は77.5％であるのに対し、見直しできていない企業の「満足・計」は43.9％だった。
2021年卒入社者の3年以内離職率について、競合する同業他社との比較について聞くと、見直しできている企業の「高い・計」は32.3％であるのに対し、見直しできていない企業の「高い・計」は41.9％だった。
調査は、2024年2月16日～2月19日、全国の従業員規模100人以上かつ2024年卒の新入社員（正社員）の入社予定数が1人以上の企業に勤める新卒採用に関与している人事部門担当者を対象にインターネットで実施し、812人の回答を得た。
