リクルート（東京・千代田、北村吉弘社長）が運営する就職みらい研究所（栗田貴祥所長）が実施した「就職プロセス調査」の結果、2024年卒学生の就職確定者のうち約半数が、最初の配属先が希望と異なる場合、5年以内に転職を考えていることが明らかとなった。（文：日本人材ニュース編集部）
3月卒業時点で配属先が確定しているのは就職確定者の46.9％だった。
配属先確定時期を聞くと、「入社後」が31.4％で最も高く、「入社を決めた後～入社前まで」が29.8％と続く。
内定承諾後に配属の希望を伝えなかった学生の約6割が「希望を伝える機会がなかった」と回答しており、企業側のコミュニケーション不足が浮き彫りになっている。
また、最初の配属先が希望と異なる場合、「1年以内」「3年以内」「5年以内」に転職したいと考える学生の合計は約5割に上った。
【もし最初の配属先が希望と異なる場合、希望の仕事に就くまで転職せずに働き続けられる期間】
1年以内 4.8％
3年以内 30.8％
5年以内 16.4％
10年以内 6.8％
希望の仕事ができるまで就職確定先で勤務し続ける 39.4％
その他 1.7％
※大学生_就職志望者のうち就職確定者（単一回答）大学院生除く
配属先が確定している学生に対し、組織・事業の観点から配属意図の説明があったのは59.1％であったのに対し、自身のキャリア・成長の観点からの説明があったのは43.9％にとどまった。
一方、コース別採用や職種別採用については、配属先が明確になるメリットを感じる学生がいる反面、実際に働いてみないと適性が分からないという意見もあった。
企業は学生との対話を重ね、個々の適性や希望を踏まえた配属を行うとともに、その意図を丁寧に説明することで学生の納得感を高め、早期離職を防ぐ必要がある。
