立体ディスプレイ市場に関する調査を実施（2023年）

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2023年の国内立体ディスプレイ部材市場規模は11億7,600万円の見込み

～LEDなど既存の平面ディスプレイと比べて筐体の厚みなどが劣るものの、空中投影技術やそれに伴う付加価値を売りに量産化が進む見通し～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の立体ディスプレイ市場を調査し、製品別や参入企業各社の動向、将来展望などを明らかにした。ここでは、立体ディスプレイ部材市場規模について、公表する。

立体ディスプレイ部材市場規模予測

(画像=矢野経済研究所)

1.市場概況

空中ディスプレイやホログラムディスプレイ、裸眼3Dディスプレイで用いられている光学素子や原理は世界的には100年以上前に既に発見されている。当時、その原理に合う必要な技術の開発が難しい状況であったことから、立体ディスプレイはある程度の性能の製品開発にとどまっていた。
現在、当時では難しかった関連技術の確立や製品開発環境も整いつつあり、立体ディスプレイの需要拡大と立体ディスプレイ含めたものづくりの技術発展が期待されている。

本調査では、空中ディスプレイ、ホログラムディスプレイ、裸眼3Dディスプレイの３種類の立体ディスプレイを対象とした。これらの立体ディスプレイに使用されている光学レンズやプレート部材等の立体ディスプレイ部材の国内市場規模（メーカー販売価格ベース）は2022年は9億1,800万円と推計、2023年が前年比128.1％の11億7,600万円を見込む。
市場は、2020年以降のコロナ禍により製品の実物を見て体験できる対面での展示会といったイベントが激減したことで冷え込んだ。2023年には行動制限が緩和されて対面イベント開催が増加し、出展あるいは別製品をアピールするための展示用として立体ディスプレイが活用されたことで、市場は回復傾向にある。実装先の業界開拓も進んでおり、認知度が向上したことで立体ディスプレイの導入検討や実装が増加してきている。

2.注目トピック

日本が得意とする自動車業界での実装スタートを目指し活発な戦略立てが進む

空中ディスプレイやホログラムディスプレイなどの立体ディスプレイが、車載ディスプレイとして実装される検討が進められている。

自動車業界では、安全性や製造ラインの認証を取得するため、どのような部品でも導入検討には5年程度必要とされている。立体ディスプレイでも、そうした自動車業界の厳しい認証工程をクリアするために、以前から水面下で製品開発、改良が行われている。
特に空中ディスプレイは2020年代以降、本格的な製品技術の確立が進められてきているが、既存のタッチパネルディスプレイと比較すると高コストや筐体の厚みなど課題点は山積している。 立体ディスプレイの自動車への実装は、業界としては2030年代が目標とされており、空中投影画面を操作して運転ができる近未来な自動車の実現が期待されている。

3.将来展望

2020年代後半になると、立体ディスプレイのうち、特に空中ディスプレイとホログラムディスプレイは技術開発と併せて、試作製品レベルで製品製造を行ってきた各企業で量産体制の調整が進んでいく見込みである。光学レンズやプレート部材の単価が落ち着いていくとともに、立体ディスプレイの需要が増加することで、2027年の立体ディスプレイ部材の国内市場規模は17億1,700万円に拡大すると予測する。
既に技術面で成熟しているLEDなど既存の平面ディスプレイと比較して、立体ディスプレイは筐体の厚みなどが劣る。一方で、立体ディスプレイでしか出来ない空中投影技術やそれに伴う付加価値（インパクトや影響力が高い映像を視聴者が体験できる）などがメリットとなる。実装が拡大することで、将来的にはモビリティやエンタメといった様々な業界での活躍が期待される。

調査要綱

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