矢野経済研究所
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コンタクトレンズ関連市場、コロナ禍からの反転拡大続く

～中期的には成長の岐路を迎える模様～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内のコンタクトレンズ及びその関連製品市場について調査を実施した。

1.市場概況

2022年のコンタクトレンズ・コンタクトレンズ用剤・用品・点眼薬の国内市場規模は、3,113億円（メーカー出荷額ベース）と推計する。2022 年は、まん延防止等重点措置が全都道府県において解除され、社会経済活動も再開の局面を迎えた。現下、個人消費や国内景気は上向き方向へと推移する中、コンタクトレンズ関連市場も拡大が継続している。

2.注目トピック

サプライチェーンの世界的混乱

2022年は、3月までに全ての都道府県においてまん延防止等重点措置期間が終了し、行動制限が緩和されるのに伴い、社会経済活動は本格的な再開局面に向かった。コンタクトレンズ市場もコロナ禍前の回復から更なる拡大へと指向の軸足を移行してきた。

2022年後半からは、コロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻の長期化等が原材料調達から生産、物流に至るまで世界的レベルでサプライチェーンに影響を及ぼし、コンタクトレンズ市場においても納期遅延や欠品に見舞われることとなったが、市場は引き続きコンタクトレンズ需要の堅調な拡大を見込んでいる。

3.将来展望

2023年5月には、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが第2類から第5類へと移行し、社会のコロナ禍からの回復が進んでおり、社会活動が旧に復する中、コンタクトレンズの装用機会もさらに増加方向に進むと考える。

一方で、資材や製造コストの高騰に押し上げられる形で製品価格が上昇し、（金額ベースでの）市場規模はさらに伸長が続くものとみられる。

中期的には、地政学リスクの高まりや経済の不安定化が見え隠れする中、景気減速の影響が懸念される一方、遠近両用レンズへの対応を始め市場拡大要因も視野に入っており、拡縮可能性が相半ばする市場状況を迎えることが想定される。

調査要綱

1.調査期間： 2023年7月～9月
2.調査対象： コンタクトレンズメーカー、コンタクトレンズ用剤・用品メーカー、医薬品 （点眼薬）メーカー
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e-mail等によるヒ アリング調査、ならびに文献調査併用
＜コンタクトレンズ・コンタクトレンズ用剤・用品・点眼薬市場とは＞
本調査におけるコンタクトレンズ・コンタクトレンズ用剤・用品・点眼薬市場とは、視力矯正等のために角膜に直接接触させて使用するレンズの形態をした高度管理医療機器であるコンタクトレンズ、コンタクトレンズのケア（洗浄、すすぎ、消毒、保存）に用いる製品であるコンタクトレンズ用剤・用品、およびコンタクトレンズ装用時に使用する目薬によって構成される市場を指す。
＜市場に含まれる商品・サービス＞
コンタクトレンズ、コンタクトレンズ用剤・用品、点眼薬

出典資料について

資料名2023年版 コンタクトレンズに関する市場動向調査
発刊日2023年09月29日
体裁A4 234ページ
価格（税込）363,000円　（本体価格 330,000円）

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