2022年度の病院設備機器市場規模は前年度比0.4％減の1,825億8,510万円
~コロナ禍の影響で予算凍結・執行延期された案件等が復活も、病院の収支悪化で導入される設備機器のクラスやグレードのダウンも発生~
株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越 孝）は、国内の病院設備機器市場を調査し、市場規模推移・予測、製品タイプ別や機能別の動向、新製品の上市による影響等を明らかにした。
1.市場概況
本調査では、診断や治療に直接関わる機器を除いた病院における主要な設備機器、電子カルテやオーダリングシステム等の医療情報システムや、中央材料室及び感染防止機器（医療用洗浄機、滅菌器）、手術室関連製品（手術用照明灯、ヘッドライトシステム、手術台、シーリングペンダント、手洗装置）、薬剤管理機器（薬剤分包器、薬袋印字システム）、病棟・その他設備機器（空気殺菌装置、ストレッチャー、自動再来受付機、自動精算機）など全14項目27製品を対象としている。
2022年度の病院設備機器市場を、前年度比0.4％減の1,825億8,510万円と推計した。2022年度はコロナ禍の影響で予算凍結・執行延期されていた案件が前年度に続き復活するも、一方で、病院の収支悪化でリプレースや新規導入される設備機器のクラスやグレードがダウンとなる事例も散見された。
2.将来展望
高圧蒸気滅菌に比べて低い温度と湿度の条件下で滅菌が行えるEOG（酸化エチレンガス）滅菌装置は、高温多湿に耐久性のないプラスチックやゴムが使用されている医療器材、複雑な構造を持つ精密機器に多用されてきた。
2001年のPRTP法（特定化学物質の環境への排出量の把握および管理の改善促進に関する法律）の施行、厚生労働省がEOGを労働安全衛生法に基づく措置を講ずべき物質に追加し事業者（病院）の管理を義務化、また同様な条例が各自治体においても制定された。さらに、2022年には環境省による「事業者による酸化エチレン自主管理促進のための指針」の策定で、事業者側に排出抑制の自主的な取組みが求められたこともあり、EOG滅菌装置は市場縮小が続いている。
しかし、病院内の医療プロセスにおいてこの様な低温滅菌は不可欠なものであるため、病院側では外部委託で対応するところも増えている。また、メーカー側もそれに代わる装置として、過酸化水素ガス滅菌器や過酸化水素ガスプラズマ滅菌器、ホルムアルデヒドガス滅菌器等を投入してきている。
調査要綱
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1.調査期間： 2023年4月～7月 2.調査対象： 国内メーカー及び輸入製品の総販売元 3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング調査、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用 |
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＜病院設備機器市場とは＞ 本調査における病院設備機器とは、電子カルテやオーダリングシステム等の医療情報システムや、中央材料室及び感染防止機器（医療用洗浄機、滅菌器）、手術室関連製品（手術用照明灯、ヘッドライトシステム、手術台、シーリングペンダント、手洗装置）、薬剤管理機器（薬剤分包器、薬袋印字システム）、病棟・その他設備機器（空気殺菌装置、ストレッチャー、自動再来受付機、自動精算機）など全14項目27製品を対象とした。 |
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＜市場に含まれる商品・サービス＞ 医療情報システム、中央材料室及び感染防止機器、手術室関連製品、薬剤管理機器、病棟・その他設備機器 |
出典資料について
| 資料名 | 2023年版 病院設備機器市場の現状と将来展望 |
| 発刊日 | 2023年07月28日 |
| 体裁 | A4 419ページ |
| 価格（税込） | 165,000円 （本体価格 150,000円） |
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