臨床検査薬・機器事業に関する調査を実施（2020年）

2019年度の国内主要企業の臨床検査薬・機器事業規模は前年度比2.0％増の1兆957億円

～2020年度は新型コロナウイルス関連の検査など特需認めるも、全体的にはマイナス基調と予測～

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長:水越孝）は、国内の主要な臨床検査薬・機器事業展開企業35社の事業規模調査を実施し、関連市場、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

臨床検査薬・機器事業規模推移と予測

1.市場概況

2019年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模（臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要35社の事業者売上高ベース）を前年度比2.0％増の1兆957億円と推計した。当該事業を国内向けと海外向け別にみると、国内向け事業は前年度比0.7％増の5,507億円、海外向け事業は同3.5％増の5,450億円であった。海外向けは、臨床検査薬のOEM販売のほか海外特定企業への臨床検査機器供給など一過性の需要もあり比較的堅調であったが、国内向けはインフルエンザの流行が軽微であったことを主な要因として全体事業の伸びは低水準であった。

2.注目トピック

新型コロナウイルス感染拡大による受診抑制等の影響が顕在化

国内向け臨床検査薬・機器事業規模は、高齢者人口の増加や、予防医療への国の重点施策の継続などがあり、検査単価の減少等を検査数でカバーする形で微増を保ってきた。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大が鮮明になってきた2019年度末から検体検査数自体が減少傾向となっている。健康診断および一般医療の受診控えなどが認められ、さらに新型コロナウイルス感染症以外の他感染症罹患者数が減るなどし、臨床検査薬・機器事業にも影響を与えている。
一部、新型コロナウイルス感染症のPCR検査、同抗原検査、同抗体検査などの関連特需を生み出しているものの、2020年度の全体事業規模の落ち込みを補うまでのレベルにはならないと考える。

3.将来展望

2020年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模（臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要35社の事業者売上高ベース）は、国内向けが前年度比5.8％減、海外向けは同6.1％減、あわせて同5.9％減の1兆310億円になると予測する。
2020年度については、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を大きく受けている。一般的な経過観察検査などが手控えられているほか、新型コロナウイルス以外の感染症検査等が大幅に減少しており、既存項目の検体検査市場は前年度比9％減程度になると予測する。一方で、新型コロナウイルスのPCR検査薬、同ウイルス抗原検査薬などが発売され、新市場を創出している。この新型コロナウイルス関連検査の押し上げ効果を検査薬・機器市場の3％程度と推測し、あわせて2020年度は前年度比6％程度の減少になる見通しである。

調査要綱

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