矢野経済研究所
(画像=Milos Tasic/stock.adobe.com)

2021年のスポーツシューズ国内市場は前年比109.6%の4,094億7,000万円、コロナ禍の反動で大幅増も本格回復には至らず

~2022年は全てのカテゴリーでプラス成長となる見通し~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、2022年のスポーツシューズ国内市場を調査し、製品セグメント別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

スポーツシューズ国内出荷数量推移・予測

矢野経済研究所
(画像=矢野経済研究所)

スポーツシューズ国内出荷金額推移・予測

矢野経済研究所
(画像=矢野経済研究所)

1.市場概況

2021年のスポーツシューズ国内市場規模(メーカー出荷ベース)は、数量ベースで前年比108.0%の1億40万足、金額ベースで同109.6%の4,094億7,000万円となった。2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、数量、金額ともに全カテゴリーで大幅なマイナス成長となったが、2021年は前年の反動によりプラス回復している。ただし、新型コロナウイルス感染拡大以前の水準には戻っていない。
カテゴリー別に市場をみると、多目的シューズ(カジュアルシューズ)、ランニングシューズ、野球・ソフトボールシューズ、テニスシューズが好調だった一方、2020年のコロナ禍で健闘したアウトドアシューズのみが数量、金額ともに前年を割り込む結果となった。

2.注目トピック

コロナショックからの需要回復はカテゴリー間で格差が生じる

2021年は緊急事態宣言が長く続いたことから、学校の部活動は練習を短時間で切り上げるなどの措置がとられたほか、体育館やテニスコート、野球場やサッカー場といった各スポーツ施設は利用を制限していたため、十分なプレー環境が整っていなかった。また、2021年に開催された東京オリンピック・パラリンピックに伴う波及効果は続かず、ライフスタイル系シューズの需要回復も遅れている状況である。2021年半ば以降は、東南アジア各国のロックダウンによる影響から各スポーツシューズの生産現場では稼働率が大幅に低下し、モノがデリバリーされないトラブルにも見舞われている。需要低迷に加えサプライチェーンの寸断も足かせとなり、2021年の競技系シューズは厳しい環境が続いた。

3.将来展望

2022年のスポーツシューズ国内市場規模(メーカー出荷ベース)は、数量ベースで前年比104.5%の1億496万足、金額ベースで同109.4%の4,480億6,000万円と予測する。ただし、東南アジアをはじめとした生産国において、再度のロックダウンが実施されれば、サプライチェーンの寸断が長期化し、スポーツシューズ国内市場に影響を与える可能性がある。

調査要綱

1.調査期間: 2022年4月~7月
2.調査対象: スポーツシューズメーカー、輸入商社、卸売業、小売業など
3.調査方法: 当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、郵送アンケートによる調査併用
<スポーツシューズ市場とは>
本調査におけるスポーツシューズ市場とは、スポーツ用品メーカー・靴履物メーカーがスポーツシューズとして出荷している商品を対象とし、メーカー出荷足数・金額ベースでそれぞれ算出した。
<市場に含まれる商品・サービス>
カジュアルスニーカー、ランニングシューズ、キッズ・インファントシューズ、ウォーキングシューズ、サッカーシューズ、アウトドアシューズ、スポーツサンダル、野球・ソフトボールシューズ、テニスシューズ、ゴルフシューズ、バスケットボールシューズ、トレーニングシューズ、その他(バレーボール、バドミントン、卓球、ラグビー、ハンドボール、アメリカンフットボールシューズ等が含まれる)

出典資料について

資料名2022 スポーツシューズビジネス
発刊日2022年07月28日
体裁A4 376ページ
価格(税込)154,000円 (本体価格 140,000円)

お問い合わせ先

部署マーケティング本部 広報チーム
住所〒164-8620 東京都中野区本町2-46-2
電話番号03-5371-6912
メールアドレスpress@yano.co.jp

©2022 Yano Research Institute Ltd. All Rights Reserved.
本資料における著作権やその他本資料にかかる一切の権利は、株式会社矢野経済研究所に帰属します。
報道目的以外での引用・転載については上記広報チームまでお問い合わせください。
利用目的によっては事前に文章内容を確認させていただく場合がございます。