住宅建材市場に関する調査を実施（2022年）

(画像=Ingo Bartussek/stock.adobe.com)

2021年度の住宅向け建材市場は新設住宅着工戸数の回復や住宅リフォーム市場の活性化などにより拡大

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内の住宅建材市場を調査し、各分野ごとに現況、および将来展望を明らかにした。

1.調査結果概要

2021年度の国内住宅建材市場規模は、コロナ禍の影響が和らぎ、新設住宅着工戸数が回復したことや住宅リフォーム市場の活性化などにより拡大した。
他方で、ウッドショックと呼ばれる木材供給不足による価格高騰やサプライチェーンの混乱、エネルギー価格の高騰、世界的なインフレによる景気後退などが建材市場にも影響し、その収束が現時点で見通せない点は今後の懸念事項と考えられる。

2.注目トピック

今後の住宅建材市場の動向

住宅向け建材市場の今後を長期的にみると、国内の人口・世帯数の減少に伴い新築住宅着工戸数の減少が見込まれる一方、付加価値の向上やインフレ等の影響により、製品単価の上昇が見込まれるため、住宅建材市場全体としては減少幅はそれほど大きなものにならないと考える。

一方、建材メーカー側の視点においては、度重なる自然災害への対策として、高耐震や高耐水性能の強化や、あるいは脱炭素といった社会課題に対して適切に対応していくことで、企業の存在意義を高めていくものと思われる。

調査要綱

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